2023 Fiscal Year Annual Research Report
A study of securities trading and corporate investment
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21H04399
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
太田 亘 大阪大学, 大学院経済学研究科, 教授 (20293681)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大西 匡光 大和大学, 情報学部, 教授 (10160566)
大屋 幸輔 大阪大学, 大学院経済学研究科, 教授 (20233281)
笠原 晃恭 大阪大学, 大学院経済学研究科, 准教授 (50811410)
山田 昌弘 東京理科大学, 経営学部経営学科, 准教授 (60732435)
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| Project Period (FY) |
2021-04-05 – 2024-03-31
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| Keywords | 証券取引 / 実物投資 / 価格の情報効率性 / 価格の情報反映度 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、投資家の証券取引、その結果として形成される証券価格、および発行会社の実物投資の相互関連を解明することを目的としている。実物投資についてTobin's Qの説明力が低い原因の一つが証券市場の非効率性にあるとの視点に立ち、証券価格が各種情報をより反映しているとき、より効率的な実物投資が実行される、という仮説を検証した。証券価格がどの程度情報を反映しているかについては、既に誰かが保有している情報がどの程度迅速に価格に反映するか、という価格の情報効率性と、新規分析によりどの程度新情報が生産され価格に反映されるか、という価格の情報反映度とに区別することができる。近年の取引システムの高速化および高頻度取引の活発化により、価格の情報効率性が高まったことが知られている。それにより、新情報の生産者は、発注に対して価格が感応的に変化してしまうことで十分な利益を得ることができず、新情報生産のインセンティブが低下し、さらに価格の情報反映度の低下につながる可能性がある。本研究では、これと整合的に、取引システム高速化の後、高頻度取引が活発なときに、価格の情報反映度が低下している、という実証結果を得た。さらに、価格の情報反映度が低下している企業ほど、実物投資に対するTobin's Qの説明力が低下していることが明らかになった。これは、高速取引システム下では、数秒単位の短期の価格変化から利益をあげる活動が行われている一方、長期的に重要な情報が価格に織り込まれず、企業は自社の株価から投資家の評価や外部情報を推測して効率的な実物投資を実行する、という経路が十分に機能していないことを示唆している。価格の情報効率性は、より適切な価格形成のために重要である一方、情報生産のインセンティブを阻害することにより、実物投資に対して負の影響を及ぼしている可能性がある。
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| Research Progress Status |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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