2022 Fiscal Year Annual Research Report
An Empirical Study on the Acquisition of Writing Skills Based on an Overseas Longitudinal Corpus of Written Japanese by L2 Learners
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21H04417
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Research Institution | National Institute for Japanese Language and Linguistics |
Principal Investigator |
石黒 圭 大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所, 研究系, 教授 (40313449)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
柳瀬 隆史 富士通株式会社(富士通研究所), その他部局等, 研究員 (20417190)
伊集院 郁子 東京外国語大学, 大学院国際日本学研究院, 教授 (20436661)
村岡 貴子 大阪大学, 国際教育交流センター, 教授 (30243744)
衣川 隆生 日本女子大学, 文学部, 教授 (30282289)
山口 昌也 大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所, 研究系, 准教授 (30302920)
浅井 達哉 富士通株式会社(富士通研究所), その他部局等, 研究員 (40399720)
田中 啓行 中央学院大学, 法学部, 准教授 (40779774)
横野 光 明星大学, 情報学部, 准教授 (60535863)
金井 勇人 埼玉大学, 人文社会科学研究科, 教授 (70516319)
西谷 まり 一橋大学, 森有礼高等教育国際流動化機構, 教授 (80281004)
迫田 久美子 大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所, 大学共同利用機関等の部局等, 名誉教授 (80284131)
青木 優子 東京福祉大学, 社会福祉学部, 講師 (90724691) [Withdrawn]
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Project Period (FY) |
2021-04-05 – 2026-03-31
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Keywords | 日本語教育 / 第二言語習得研究 / 誤用分析 / 印象評価分析 / 学習者コーパス / 縦断作文コーパス / 対訳データベース / 文章執筆過程 |
Outline of Annual Research Achievements |
分析の資料となる日本語作文収集のために、中国7大学、台湾2大学、韓国2大学、ベトナム3大学、タイ1大学、フランス1大学、スロべニア1大学、イギリス1大学の計18大学との共同調査体制を維持・拡大し、海外の大学で日本語を専攻する学部1~2年生学習者936名(開始時)を対象に、本年度に3回(今年度に調査を開始した3大学は1回のみ)、計1,754本の作文データを収集した。2021年度と同様、「EssayLoggerTS」という作文の執筆プロセスを記録できるシステムを用いているが、調査対象者の使いにくいという声に応えるために、当該システムをMoodleに組み込み、オンラインでの調査をより円滑に行えるよう改善を施した。なお、途中で調査を辞退した学生もいるため、開始時よりも調査対象者の人数はやや減少したが、調査は全体として順調に進行している。 データ分析および印象評価についても試行的な分析を行っている。データ分析については、誤用のアノテーションをどのように付与するかについて、3名の日本語教師に作文を実際に添削してもらい、添削者間の異同について検討を行った。また、印象評価については、印象評価班が準備した評価基準に従って、正確な印象評価が可能かどうか、クラウドソーシングに発注して印象評価データを収集し、その妥当性をめぐる検討を行った。 成果発信については、本研究内容の紹介、および研究遂行に付随する試験開発の成果について、6件の口頭発表・講演、および2件の論文刊行を行った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2年目である2022年度は、作文データの収集の継続、およびデータの誤用分析・印象評価分析の検討が予定されていた。作文データの収集については、海外の8ヶ国・地域(2021年度は5ヶ国・地域)、18大学(同14大学)との連携協力に基づき、日本語学習者936名(同752名)から調査協力が得られたことで一定の成果が得られたと考えられる。また、データの誤用分析・印象評価分析についても、全体会を年3回、分科会はほぼ毎月開催し、検討をある程度進めることができたと見込まれる。
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Strategy for Future Research Activity |
データ収集の関連では、回数を重ねるごとに減少する調査協力者の数を可能なかぎり食い止める努力を継続することが求められる。また、データの誤用分析や印象評価分析などについても、2022年度の試行的な分析に基づいて、2023年度以降は本格的な分析が行えるよう、それぞれのチームの検討を加速させることが期待される。
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