2022 Fiscal Year Annual Research Report
ブロックチェーンを持続可能にする数理的・実験的研究
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21H04872
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Research Institution | Kyoto University |
Principal Investigator |
首藤 一幸 京都大学, 学術情報メディアセンター, 教授 (90308271)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
斉藤 賢爾 早稲田大学, 商学学術院(経営管理研究科), 教授(任期付) (10383928)
坂野 遼平 工学院大学, 情報学部(情報工学部), 准教授 (30832521)
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Project Period (FY) |
2021-04-05 – 2025-03-31
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Keywords | ブロックチェーン / 安全性 / 分権性 / インセンティブ整合性 |
Outline of Annual Research Achievements |
安全性:ブロック伝搬の高速化手法をいくつか提案した。また、そうした高速化を踏まえた性能(TPS)とセキュリティのトレードオフ調整手法の研究を進め、発表した。高速化手法の1つ目は、配信木を1つではなく複数構築して、その上でブロックを伝搬させる手法である(北川, 信学会 技術研究報告)。2つ目は、伝搬させるデータを極限まで小さくして高速に伝搬させる手法である(長谷川, DEIM)。最初に伝搬させるデータは、ブロックが生成されたことを伝えるための最小限の情報を含み、ブロックそれ自体は後から伝搬させる。
安全性の指標として重要であるのは、フォーク発生率である。フォーク発生率を従来より精度よく記述する式を提案した(櫻井, 信学会 技術研究報告)(Sakurai, ICCE 2023)。
分権性:ブロックチェーンの方式によっては、正常動作のために、各ノードの時計がある程度正確であることが必要である。時計合わせをブロックチェーン外部(例:GNSS, GPS)に頼るということは、多くの場合、国に依拠するということであり、分権性を損ねる。そこで、ノード群で相互に時計を合わせる方式を提案した(三木, 信学会 技術研究報告)(Miki, Blockchain 2022)。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
安全性、分権性の研究が大きく前進した。
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Strategy for Future Research Activity |
安全性については、ブロックチェーン自体の安全性を向上させる研究に限らず、攻撃手法の調査と考案も進める。分権性についても同様で、向上させる研究に限らず、既存ブロックチェーンの分権性の調査や考察も進める。
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