2022 Fiscal Year Annual Research Report
働く人の主体的な切り替えを支援するICTプログラムの開発：反芻の防止に着目して
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21J13786
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
内村 慶士 東京大学, 教育学研究科, 特別研究員(PD)
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| Project Period (FY) |
2021-04-28 – 2023-03-31
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| Keywords | ワーク・ライフ・バランス / 仕事切り替え困難 / セルフモニタリング / 情報通信技術（ICT） / 介入実験 / テレワーク / フレックスタイム制勤務 / 自律的管理 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
■ 働き方と自己調整がワーク・ライフ・バランスに与える影響の検討：
「自己調整の意識（心身の状態に気づき、自分を労わろうとする傾向）」が、ワーク・ライフ・バランスに及ぼす影響を検証した。持続可能な働き方として今後も重要になる、「テレワーク」および「フレックスタイム制勤務」による関連の違いも考慮に入れて検討を行った。コモンメソッド・バイアスを取り除くため、調査は縦断的なデザインとして行い、ワーク・ライフ・バランスを測定する尺度（従属変数）を用いた調査を、2時点目（1週間後）に実施した。分析には、751名分のデータを使用した。分析の結果、テレワーク兼フレックスタイム制勤務では、通常の勤務形態と比べ、「身体的な健康に対する意識」の高さが、ワーク・ライフ・バランスの指標と強く相関することが示唆された。また、テレワーク制勤務を実施している群においては、「心身の状態への気づき」、および「自分を労る傾向」が共に低い場合、ワーク・ライフ・バランスに係る自己調整行動が少なくなる傾向が示された。
■ ICT支援プログラムの効果検証：
前年度、企業との共同研究で開発した、セルフモニタリングシステム（8つのテーマを、1週間に1度、回答することを繰り返す）について、試験的な検証をした際の課題を踏まえ、改善を行った。改善したプログラムについて、共同研究先のグループ会社の従業員に6ヶ月間使用してもらい、「自己調整の意識」の変化、援助要請の有無、および精神的不調との関連を検討した。分析対象者は、352名であった。分析の結果、想定していた「自分ケア意識」の向上は見られなかった。一方、精神的不調との関連について探索的な検討を行った結果、セルフモニタリングシステムの各回答の平均値や変動値などを説明変数として用いたロジスティック回帰分析を行ったところ、2～3ヶ月後の精神的不調を予測できる可能性が示唆された。
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| Research Progress Status |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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