応用倫理学における分析ツールとしての思考実験と倫理的意思決定法の研究

2023 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 21K00005
• Research Institution: Tokyo Institute of Technology
• Principal Investigator: 眞嶋 俊造 東京工業大学, リベラルアーツ研究教育院, 教授 (50447059)
• Project Period (FY): 2021-04-01 – 2025-03-31
• Keywords: 応用倫理学 / 思考実験 / 倫理教育

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、研究課題にあるように、応用倫理学における分析ツールとしての思考実験と倫理的意思決定法の研究である。
当該年度においては、倫理ジレンマが生じる仮想事例の新たな開発、また既に開発した仮想事例の精緻化を行うとともに、倫理的意思決定法の精緻化を行った。
新たな仮想事例の開発においては、業界を問わずオフィスであればどこでも起こる可能性のある倫理ジレンマの状況に焦点を当て、より汎用性のある事例を開発することができた。これらの事例は専門職倫理ならびに職業倫理教育一般に用いることができ、各種授業ならびに研修での実践を行った。具体的には、決定的証拠があるわけではないのだが、状況として疑義が生じるような場面設定を行うことにより、より多くの問題解決への経路を提示できる可能性を示すことができた。また、既に開発した事例については、より精緻化した倫理ジレンマ解決に向けた倫理的意思決定法とのすり合わせを行うことで、倫理問題を先鋭化することができた。
倫理的意思決定法については、チャートの運用法について詳細な説明を付すとともに、問題解決に向けた映画のシナリオを書くという比喩のもと、より身近で使い勝手のよいものにバージョンアップすることができた。特に、ステークホルダーの特定と、取りうる行為のリストアップについては、チャートの運用にあたり飛躍的な改善を見ることができた。このチャートもまた各種授業ならびに研修での実践を行い、受講者からのフィードバックをもとに更なる精緻化を行うことができた。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

当該年度においては、前年度までの研究進捗の遅れを取り戻すべく、倫理ジレンマが生じる仮想事例の新たな開発、また既に開発した仮想事例の精緻化を行うとともに、倫理的意思決定法の精緻化を行うことができた。特に、当該年度後半よりRAを雇用することにより、研究補助と仮想事例や倫理的意思決定法のチャートについての十分なフィードバックを得ることができたことが大きな理由の一つとして考えられる。
既に「概要」で述べた通り、新たな仮想事例の開発においては、業界を問わずオフィスであればどこでも起こる可能性のある倫理ジレンマの状況に焦点を当て、より汎用性のある事例を開発することができた。これらの事例は専門職倫理ならびに職業倫理教育一般に用いることができ、各種授業ならびに研修での実践を行った。具体的には、決定的証拠があるわけではないのだが、状況として疑義が生じるような場面設定を行うことにより、より多くの問題解決への経路を提示できる可能性を示すことができた。また、既に開発した事例については、より精緻化した倫理ジレンマ解決に向けた倫理的意思決定法とのすり合わせを行うことで、倫理問題を先鋭化することができた。
倫理的意思決定法については、チャートの運用法について詳細な説明を付すとともに、問題解決に向けたシナリオを書くという比喩のもと、より身近で使い勝手のよいものにバージョンアップすることができた。このチャートもまた各種授業ならびに研修での実践を行い、受講者からのフィードバックをもとに更なる精緻化を行うことができた。
上記内容から判断するに、現在までの進捗状況は概ね順調であると考える。

Strategy for Future Research Activity

今後の研究の推進方策は、基本的にはこれまでと大きく変わる所はないが、本研究の成果を発表するために論文の執筆を進めるとともに、研究代表者が第一編者を務めた『人文・社会科学のための研究倫理ガイドブック』の改定を視野に入れて研究を進める。この目的を達成すべく、各種の授業や研修で倫理ジレンマの仮想事例と倫理的意思決定法を実践し、そこでのフィードバックをもとに更なるブラッシュアップを図る。また、さらなる需要に対応すべく新たな事例の開発を行う。
2023年度末にてRAの雇用が終了したが、既に十分な研究補助とフィードバックを受けているので、今後の研究の進捗に大きな影響はないことが見込まれる。

Causes of Carryover

次年度使用額が生じた理由は、本研究課題が1年間の研究機関の延長を行ったことによる。次年度においては、研究のとりまとめにあたり、できる限り速やかにRAの雇用を行うことを視野に入れている。