2023 Fiscal Year Research-status Report
1920～40年代日本の技術論：グローバルな知性史の観点から
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21K00090
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
乙部 延剛 大阪大学, 大学院法学研究科, 教授 (50713476)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
千野 貴裕 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 准教授 (00732637)
川村 覚文 大妻女子大学, 文学部, 准教授 (30713169)
新倉 貴仁 成城大学, 文芸学部, 准教授 (50757721)
馬路 智仁 東京大学, 大学院総合文化研究科, 准教授 (80779257)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 技術論 / 戦間期 / 日本思想史 / 政治思想史 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
当初計画年度の最終年度にあたる本年度は、これまでの研究成果の取りまとめと公開・発信を重点的に行なった。
なかでも、8月にベルギー・ゲントのUniversity of Ghent開催されたThe 17th International Conference of the European Association for Japanese Studies （EAJS)では、代表の乙部延剛、分担者の川村覚文、新倉貴仁ならびに、外部協力者としてプロジェクトに参加・助言いただいている小山仁美（ライデン大学）の4名で日本の技術論についてのパネルを組み、それぞれが報告を行なった。当該学会では報告を行なっただけでなく、オーディエンスから数多くのコメントが寄せられ、今後活字として発表する際の貴重なフィードバックを得ることができた。また、EAJS以外にも分担者の多くが、国内外の学会・ワークショップで研究報告を行った。あわせて、業績のいくつかについては英語査読誌を含む複数の活字媒体で公表することもできた。
このように成果の公表に重点を置きつつも、今年度もまた、定期的な研究会をオンラインで開催し、各自が研究の進行について報告することで、相互の理解の共有をはかるとともに、着実に研究を進めることができた。
以上述べたように、本年度は成果の公表について国際学会での発表や国際査読誌での掲載を成し遂げたが、さらに成果の質を向上し、より広い範囲へと発信するために、英語での活字化の計画を立てており、出版先についてもいくつか打診し交渉中である。活字化の遂行のため、当初計画よりプロジェクトを一年延長することとした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
申請時に計画していた国際学会での報告を行い、個々の業績について国際査読誌等への掲載を成し遂げるなど、研究は概ね順調に進展している。とりわけ、EAJSで研究代表者・分担者の多くがパネルを組んで報告できたことは、個々の研究者の単発の業績にとどまらず、研究プロジェクトの全体像を提示する点で意義が大きかったと考える。
しかしながら、EAJSのパネルで報告した内容をさらにまとまった形で活字化できることが望ましい。そのために英語での活字媒体での発表を検討しており、実際に交渉も始めている。まとまった形で活字媒体で発表することができれば、一層望ましく、そのために研究機関を延長してプロジェクトを継続している。
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| Strategy for Future Research Activity |
上に述べたように、今後はこれまでの研究成果、とりわけ、2024年度にEAJS等で報告した内容を活字化して発表することを目標とする。そのための出版元候補との交渉はすでに開始しているが、なるべく早い時期に出版先を確定させる計画である。
また、各自の研究についても、学会報告等で得られたフィードバックをもとに、修正・執筆を進める。
具体的には、昨年度までと同様、定期的な研究会を開催し、相互の理解共有を図りながら研究の安定した進捗をはかる計画である。
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| Causes of Carryover |
当初2023年度で研究プロジェクトを完了する予定であったが、研究を進める中で、英語媒体で研究成果を活字化できる可能性があることが判明した。活字化のための作業（研究の続行等および、活字化のための出版元との交渉、原稿のとりまとめ）等の必要があり、なかでも、研究の続行、原稿のとりまとめには一定の費用が必要となるため、2024年度に研究プロジェクトを延長することとなった。
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