2022 Fiscal Year Research-status Report
A Study of Taxidermy: Issues in Modern and Contemporary Art in Relation to Hunting, Religion and Food
| Project/Area Number |
21K00147
|
|---|
| Research Institution | Keio University |
|---|
Principal Investigator |
森山 緑 慶應義塾大学, アート・センター(三田), 講師(非常勤) (20779326)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
|
| Keywords | 現代美術 / 剥製 / 毛皮 / 狩猟 / 食 / 神社信仰 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、動物由来の素材（剥製、毛皮、骨など）を用いた美術作品について扱うものである。ヨーロッパおよび米国では2000年代以降、近現代美術作品と動物素材についての研究が進展しているものの、日本やアジア諸国での研究が遅れている現状がある。展覧会等で日本においても剥製美術作品が数多く見受けられるが、網羅的な調査と研究はまだ行われておらず、本研究が先駆となっている。日本における動物観の変遷は欧米と比較すると、歴史的文化的なコンテクストの差異が大きいと推測され、人間の生活すなわち食文化や狩猟文化とそれに伴う信仰を考察に加えなければならないと考え、文化人類学、自然科学史、倫理学など他分野の知見も得ながら調査研究を行っている。
本年度はいまだ新型コロナウイルス感染症の影響下にあり、国外での調査には至らなかった。国内においては、動物と人間の関係において重要であるアイヌの人々の生活について、北海道にあるウポポイ（国立民族共生空間）、国立アイヌ民族博物館での調査を実施した。アイヌの人々がクマやサケなどの動物とどのように向き合っていたか、文献や映像だけでなく現代に生きるアイヌの人々から直接話を聴く機会を持った。神として動物を祀り、神からの恵みとして受けとる動物を集団で分配する共生のあり方は、一方的に動物を狩猟し食糧や衣服として消費していくだけの欧米型とは異なる動物観が明らかに存在することが理解された。
また、秋田県その他の地域を含む東北地方に今も存在するマタギについての調査を行った。マタギは山間部に居住し、農業等に従事しつつ猟期に入ると山に入ってクマ撃ちを行う人々を指す。獲物となったクマの肉体は隅々まで利用され、マタギの人々は集団内で均等に利益を分配する。なめされた毛皮も家事に利用される。
このように人間と神あるいは人間と動物との関係を歴史的に踏まえ、剥製美術研究を拡張することが肝要だと考える。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
これまでの2年間はいまだ新型コロナウィルス感染症の影響が残り、当初計画していた国外調査が行えなかった。一方で、国内の調査を行い、その成果を国際学会での発表につなげられたことは一定の成果があったと考える。
データベースには随時、アーティスト情報や作品情報を収集し追加している。またアーティストの関連資料の翻訳を進め、剥製美術研究参考文献資料のリスト化も進めている。
|
| Strategy for Future Research Activity |
2022年度に実施できなかった取材を実施する。対象者は、ドイツ、ハンブルク大学教授 Dr. Petra Lang-Brendt氏、およびベルリン自然史博物館の剥製師2名、Robert Stein氏およびJurgen Fiebig氏である。
国内の諏訪大社や神長守矢資料館に関しては、動物（鹿や猪）と人間がどのような関係を持っていたか、またそれを現代にどのように継承しているかについて調査を行う。地元の郷土史資料は諏訪市博物館資料室に赴いて調査する予定である。
食についての調査では、宮城県石巻市で開催されるReborn Art Festival関連を調査し、鹿と人間の関わりと芸術作品について検討を進める。同時に、現代の社会的課題である害獣駆除について宮城県、長野県で調査を行う予定である。
|
| Causes of Carryover |
2021年度および2022年度には、予定していた国外調査を含み、対面での取材やインタビューが実施できなかったため、旅費や謝金の使用が少額となったため、次年度使用額が生じている。
2023年度には、国外調査を含めた取材、インタビューを実施し、データベースの基盤となるリスト作成を充実させ、また文献資料の翻訳を進める。
|
Research Products
(2 results)
