2022 Fiscal Year Research-status Report
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21K00206
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| Research Institution | Utsunomiya University |
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Principal Investigator |
小原 伸一 宇都宮大学, 共同教育学部, 教授 (30344906)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 声楽発声 / 姿勢 / 重心 / 安定性 / 評価方法 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
声楽発声時の演奏姿勢評価法を導くため、発声時の立位姿勢における重心とその安定性に着目し研究を進めた。初年度の令和３年度では、立位姿勢の重心測定のための機器について、機器開発研究機関であるPatella社の開発担当者と検討を重ねシステムが完成し納品となった。
２年目の令和４年度は、この測定機器を用いた実験の試行検討の期間となっている。予備実験に相当する測定を行い、その測定から予想されるシステムの課題を明らかにし、改良点の検討を行った。改良点は主に二つの観点から考えた。第一点目は、システム機器の改良、第二点目はシステムのプログラム（ソフトウェア）の改良である。
第一点目の機器について、開発時に検討した出張測定に対応する小型軽量化の点では、全体の重量が当初より増加していたが、実用上問題ないことを確認した。実際に測定試行を行った際、フォースプレートの床面との設置安定性に不安と思われる箇所があることが判明した。初期設計では、フォースプレートの水平設置のための床面との高さ調整について、厚みの異なるスペーサーを組み合わせ、４点ある脚部部品それぞれについて床面との隙間に差し込む形で対応するようになっていたが、設置の簡易性や確実性、水平を確保するために必要な調整作業にかかる時間の問題、及び、被験者が測定時に立つためフォースプレートに片足を乗せた時に生じるプレートの浮きが安全性の面で再度検討が必要であることが明らかになった。
第二点目のプログラムについては、測定項目、測定精度、測定値の記録、測定値の表示等について検証したが、初期段階で改善の要望をしたい点があった。特に測定値の画面表示について、人体の直立安定性を測定する場合の変動の値に対して、発声時の値は異なる特徴を有しているため、被験者の特性をわかり易く表示するための改良が必要となった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
今年度の研究内容は、Patella社担当研究員と実際に測定と表示の改良について協議を行い、改善のためのプランについて作業を進めるとともに、一般協力者の被験者予備実験作業を行う予定であった。しかし、新型コロナウイルスの感染状況の動向により、声楽発声を扱う研究であることから、感染リスク回避対応や被験者の精神面での影響に配慮が必要な状況が続いたため、この作業は限定的なものとなった。特に感染状況が悪化する時期が繰り返し生じたため、その都度被験者の協力要請に困難な状況となり、感染リスク回避を含め安全な環境を確保することができず予定していた予備実験を行うことが不可能であった。
このような状況により、今年度はほぼ１年間全体の期間に及んで、声楽家をはじめ一般の被験者を対象とした測定を行うことができなかったため、予定していたデータの取得を行うことができず作業が著しく滞る状況が続いた。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究の進捗が大きく遅れた原因として新型コロナウイルス対策がある。当初予定していた２年目の研究内容である予備実験の実施を進めたい。社会全体として5月以降に新型コロナウイルスに対する扱いが変わることから、従来の感染に対する状況は改善することが期待できる。一方、変異株等の出現など、感染症危機については不確定な状況も続くこともふまえながら、被験者の理解を得られるよう配慮し実施したいと考えている。
測定機器システムの改良も進める必要があるが、改良の内容には予備実験で得られたデータを反映する必要がある面を含んでいるため、全体の状況を見極めながら慎重に進めることにしたい。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルスの感染状況により、今年度予定していた予備実験が実施できなかったこと、また、そのデータを反映させ進める予定でであったシステム改良作業の実施も年度内に進められなかったことから、出張測定等実施の場合に必要となる旅費や被験者への謝金等の執行、及び、システム改良により必要となる物品費がなかったため。
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