2021 Fiscal Year Research-status Report
Toward semantic analysis of subjunctive expressions and modality in terms of commitment
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21K00485
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Research Institution | Hokusei Gakuen University |
Principal Investigator |
田村 早苗 北星学園大学, 文学部, 准教授 (90728346)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Keywords | 意味論 / 発話 / 共通基盤 / コミットメント / モダリティ |
Outline of Annual Research Achievements |
本課題研究はコミットメント概念を用いた分析として、4年間で【課題A】~コトダ・~モノダ構文の分析、【課題B】主観的表現を含む発話の分析、【課題C】モダリティ表現の分析への拡張、の3つのトピックに取り組むことを計画している。初年度である2021年度は、【課題A】としてコトダ構文の分析の精緻化に取り組んだ。特に、コトダ構文に関してどのような分析の枠組みを用いるかに注目して、理論枠組みに関する整理と検討を進めた。まず、課題研究申請時に分析の道具立てとして挙げたGeurts (2019) のコミットメントの概念について、Geurtsによる独話の分析や発話の責任に関する研究などを検討して分析枠組みの形式化を試みた。この点に関しては、2021年6月に学会誌論文として出版され、さらにその後もワークショップなどで他の研究者との意見交換を進めた。意見交換の結果として、形式意味論で一般的に用いられている枠組みに分析を落とし込むことでコトダ構文の特殊性を洗い出すことが必要との考えにいたり、Farkas & Donka (2013) の枠組みを適用した分析を開始した。このような枠組みでコトダ構文を分析することで、発話と伝達の関係、伝達と共同行為としての対話のゴール設定の関係に関する問題の洗い出しにつながると考えられるが、詳細な分析は2022年度に引き継ぐ形となる。それと並行する形で、別の方向からのアプローチとして定延 (2016) などで論じられている「あからさまにやってみせる」および「発話の権利」という概念とコミットメントによる発話の分析との関係についても検討し、適用範囲の広い分析枠組みを作るための理論的基盤の整理に努めた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本年度はコトダ構文の分析について6月に論文を発表し、その後2022年1月および3月にワークショップ等での研究発表を行った。コトダ構文の分析枠組みの精緻化に注力した結果、モノダ構文についてはトピックとして大きく扱うことができなかった。この点については予定からずれる部分ではあるが、本研究課題が注目するコミットメントや対話における発話と伝達の関係に関して、モノダ構文とコトダ構文の振る舞いが大きく異なるためまとめて議論することが難しいという要因があった。進捗がやや遅れているという評価の理由としては、2021年秋に予定していた学会発表を実施できなかったという点も挙げられる。
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Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の推進方策として、2022年度は【課題A】コトダ・モノダ構文の分析の継続と【課題B】主観的表現を含む発話の分に取り組む。まず、コトダ構文の分析について論文をまとめ2022年度前半に学会誌に投稿する。加えて、モノダ構文との比較を含めた分析を行い、国内学会・国際学会で学会発表を行う。さらに2022年度後半は、感覚表現・個人的な好みを表す表現について、終助詞(ヨ,ネ,…等)が後接する場合などに注目しつつ、コミットメント共有の調整過程に関する分析を行い、2022年度末に論文にまとめ投稿を行う。 2023~24年度は【課題B】の継続に加えて、課題Aの分析において作成した意味論的枠組みを適用し【課題C】モダリティ表現の分析も実施する。モダリティ表現については、まずは認識モダリティを扱い、不確定の情報や推論に関する情報がどのように対話におけるコミットメントの共有につながるかを検討する。その後、当為モダリティにも分析を広げる。 【研究の総括と公開方針】本研究課題に関する成果の情報を研究代表者のresearchmap上で順次公開する。2022年度および2024年度に本研究課題に関する研究会を開催するとともに、2024年度に研究報告書の形でまとめて公表する。
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Causes of Carryover |
国内学会・国際学会等での成果発表等に向けて旅費を申請していたが、新型コロナウィルスの感染状況により旅費の執行機会がなかったため次年度以降に使用する。また、国際学会の投稿アブストラクトの英文校閲のための人件費についても次年度以降の成果発表に使用する。
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