2022 Fiscal Year Research-status Report
広東語、台湾語、北京語の極性疑問文の類型論的考察～正反疑問文の機能に着目して
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21K00505
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| Research Institution | Tokyo Metropolitan University |
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Principal Investigator |
飯田 真紀 東京都立大学, 人文科学研究科, 教授 (50401427)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 広東語 / 台湾語 / ビン南語 / 北京語 / 極性疑問文 / 疑問文 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度の成果としては以下のことが挙げられる。
広東語については、疑問文(INT)が“唔知”「知らない」の補文節に現れる“唔知+INT”構造がそれと意味機能の類似する文末助詞ne1と頻繁に共起することで“唔知-INT-ne1”という構文を形成していること、またその構文がさらに語彙化のプロセスを経て談話標識“唔知ne1”を形成しているということを、共時的言語事実と通時的な文献資料分析の双方から跡付ける論文を公刊した。
同論文ではさらに、談話標識“唔知ne1”においては、平叙文の文タイプに属す“唔知”が本来、疑問文とのみ結合するはずの文末助詞ne1と結びつきミスマッチが起きていることに着目した上で、同様のミスマッチが広東語における別の準談話標識“點解ge2”にも起きていることを指摘した。すなわち、“點解”「なぜ」の文タイプは疑問文であるのに「反予期」の意味を持ち平叙文と結合するはずの文末助詞ge2と結合しミスマッチが生じているというものである。これらのミスマッチは、談話標識の由来となる構文において文末助詞が半義務的に出現することに原因があり、したがって、元をたどれば広東語における文末助詞の出現義務度の高さが遠因にあることが示唆された。
台湾語については、本年度は考察をあまり進められなかったが、極性疑問文“敢-P”と正反疑問型極性疑問文の異同を精緻に洗い出すために、ニュース動画や映画などの音声資料及び小説、散文などの書面資料のデータベース化を進め、例文の収集に努めた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本年度も課題遂行において新型コロナウイルス感染症拡大の影響が見られた。特に、本課題の研究対象言語が話される中国語圏においては、隔離政策が目まぐるしく変化したことから、限られた日程の中で渡航し言語調査や中間成果報告を行うことは依然として困難であった。
一方で、オンライン対話システムを活用することで中国広東省及び台湾の研究機関所属の海外研究者を巻き込んだ研究集会を主催し、昨年度立ち上げた研究ネットワークの維持に努めることができた。また、コロナ状況の改善が見られた国内では対面にて北京語のSNS発話に関する文法研究の講演会を開催し、北京語研究者との知見の交換を行うことができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は引き続き音声資料や書面資料といった言語データの収集に努めるとともに、以下の考察を進める。１つ目に、台湾語の極性疑問文“敢-P”について、正反疑問型極性疑問文との意味機能や使用範囲の違いを踏まえつつ機能拡張の過程を跡付け、論文にまとめる。次に、台湾語の“敢-P”疑問文に関して得られた知見を基に、広東語の文末助詞me1を用いた（非中立）極性疑問文“P-me1?”について、音調による意味機能の違いを明らかにし、論文にまとめる。
また、世界的に新型コロナウイルス感染症対策が緩和の局面に入ったことから、海外渡航を伴う言語調査、成果報告（口頭発表）等も解禁していく。それと同時に、広東語圏や台湾語圏の研究者を交えたオンラインの国際研究集会を引き続き開催する。各種の研究集会で得たフィードバックを生かして、最終年度の研究総括を行う。
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| Causes of Carryover |
今年度も新型コロナウイルス感染症対策が維持されたことにより、海外出張を伴う言語調査や成果報告のための出張ができなかったり、国内の研究集会もオンラインが中心であったりしたことから、旅費の使用が抑えられた。また、母語話者聞き取り調査を大規模に行う予定であったが、理想的な母語話者を十分に確保できなかったため、謝金の使用が極端に少なくなった。そのほか、本課題の遂行に関連した論文(未刊)等の執筆という、研究のアウトプットに大きく時間とエフォートを割いたことも、使用額が抑えられた原因だと思われる。
今年度は世界的なコロナ対策解除の流れを受けて、国内外において対面での成果報告を行う予定ではあるが、感染再拡大に備えてオンラインの活用も念頭に置きつつ、柔軟な使用を計画している。使用内訳としては、最終年度であることから、研究成果公開のための費用（翻訳または校閲費）が大きく増えると見込まれる。
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Research Products
(2 results)
