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2022 Fiscal Year Research-status Report

日本語指導が必要な児童の音声の課題に基づく効果的な音声指導とそのための教材の開発

Research Project

Project/Area Number 21K00596
Research InstitutionYokohama National University

Principal Investigator

河野 俊之  横浜国立大学, 教育学部, 教授 (60269769)

Project Period (FY) 2021-04-01 – 2025-03-31
Keywords日本語指導が必要な児童 / 音声 / 産出 / 知覚 / 教材
Outline of Annual Research Achievements

2022年度は主に3つのことを行った。
1つ目として、小学校での参与観察を主に行った。それにより、成人日本語学習者の音声習得との比較を行った。日本語学習者にとって、課題となる音声項目は、個々の音、ヤマ、長さ、アクセント、感情の表出などがあるが、日本語指導が必要な児童の場合、個々の音、ヤマ、感情の表出については、あまり長期的な課題となっていないことが分かった。また、アクセントについては、当初は課題となるが、ある程度インプットがあれば、周りの日本人児童と同じアクセントで言うようになることが分かった。一方、日本語指導が必要な児童にとって長期的な課題となるのは、長さであることが分かった。日本人児童も長音や促音の表記で誤りが見られることもあるが、学年が上がるとその誤りが解消されるが、日本語指導が必要な児童の場合、その誤りがなかなか改善されない。
2つ目として、長さの誤りと語彙力の関係を調査した。日本人児童も長音や促音の表記で誤りが見られることもあるが、学年が上がるとその誤りが解消されることについて、成人の日本語母語話者と同様に長さの知覚ができるようになったとも考えられるが、語彙力が伸びて、脳内辞書の語彙を参照することができるようになったとも考えられる。そこで、日本語指導が必要な児童の長さの知覚と語彙力の関係を調査した。その結果、日本語指導が必要な児童の長さの知覚と語彙力とで相関があることが分かった。
3つ目として、個々の音、ヤマ、長さ、アクセント、感情の表出などに関する音声教育の教材の開発を行った。これは音声教育の教材としてのみでなく、上に述べた調査にも使用できる。現在、試用中であるが、対象である日本語指導が必要な児童にとってもユーザーフレンドリーになるようにさらに開発を進める予定である。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

コロナ禍により、小学校現場に行くことが大きく制限されたこと、お世話になっている小学校で、2022年9月に初期指導の児童が急増したため、現場の先生方がそれらの児童の対応に追われていることが主な原因である。
しかし、現在は、コロナ禍は緩和されつつあることから、小学校での調査が行えるようになってきている。
また、タブレットを用いた教材の開発も始めているため、今後はそれを使用することで、遅れを取り戻すことが可能であると考えている。

Strategy for Future Research Activity

【研究実績の概要】の2つ目として、長さの誤りと語彙力の関係を調査したことを述べた。これについて、無意味語と有意味語の2つを調査対象とするだけなく、長さを変えた合成音声を用いた実験を行うことで、成人日本語母語話者、成人日本語学習者、日本人児童、日本語指導が必要な児童の知覚の異同を明らかにし、これについて研究発表を行いたい。
【研究実績の概要】の3つ目として、個々の音、ヤマ、長さ、アクセント、感情の表出などに関する音声教育の教材の開発について述べた。これについては、今夏に行われるCASTEL/Jで研究発表を行う予定である。
【研究実績の概要】の1つ目として、小学校での参与観察を主に行ったことを述べた。これについて、小学校だけでなく、中学校、高校に範囲を広げ、また、参与観察だけでなく、実際に、実験的にデータを収集する。その際、児童生徒にとって未習の語彙についてもアクセントを推測できるかを調査する。

Causes of Carryover

コロナ禍により、小学校現場に行くことが大きく制限されたこと、お世話になっている小学校で、2022年9月に初期指導の児童が急増したため、現場の先生方がそれらの児童の対応に追われていることが主な原因である。
しかし、現在は、コロナ禍は緩和されつつあることから、小学校での調査が行えるようになってきている。
また、タブレットを用いた教材の開発も始めているため、今後はそれを使用することで、遅れを取り戻すことが可能であると考えている。

URL: 

Published: 2023-12-25  

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