2022 Fiscal Year Research-status Report
Inpact of Japanese pop culture over Japanese-language education in Korea
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21K00606
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| Research Institution | Kokushikan University |
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Principal Investigator |
河先 俊子 国士舘大学, 21世紀アジア学部, 教授 (60386927)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
青柳 寛 明治学院大学, 国際学部, 教授 (40338299)
呉 正培 尚絅学院大学, 総合人間科学系, 准教授 (60510568)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| Keywords | 韓国の日本語教育 / ポップカルチャー / 日本語の教科書 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は日本大衆文化の開放が韓国の日本語教育にどのような影響を及ぼしたのか明らかにすることを目的としており、2021度には韓国の高等学校の日本語の教育課程と教科書を分析し、韓国の高校の日本語教育において、日本の大衆文化を素材として積極的に取り入れようとしていること、日本人の習慣とコミュニケーション行動への同化を志向していることを明らかにした。2022年度は、この結果を踏まえ、教育課程の作成において中心的な役割を果たしている韓国教育課程評価院の研究員を迎えて研究会を開催し、韓国の大学および高校で日本語教育に携わっている教員19名を対象としてインタビュー調査を実施した。
インタビュー・データは現在分析中だが、次のような示唆を得ている。まず、韓国教育課程評価院研究員の講演内容から、高等学校の日本語教育に関する政策決定者側が、実際に日本社会で行われているような日本語のやりとりを教科書に提示することを強く志向していることが分かった。また、インタビュー協力者の多くは、日本大衆文化開放前に日本語学習を開始していたが、その場合、日本大衆文化を摂取するにあたって日本の専門家としての自己が前景化するようである。一方、日本語学習開始前から好んで日本大衆文化に接していた場合は、日本大衆文化のファンとしての自己と日本の専門家としての自己が一体化して語られる傾向があるようである。また、日本・日本語を専攻する学生だった時と教員となった現在とでは、日本大衆文化への接し方や接する目的が異なっているが、日本大衆文化を批判的に分析した上で、教育活動に取り入れていることが語られた。韓国人日本語教員が日本大衆文化をどのように批判的に分析し、どのように教育に取り入れているのか、日本大衆文化は日本の専門家としての自己にどのように関連づけられるかは、今後の分析によって明らかにしたい。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2022年8月に渡韓してインタビューと研究会を行う予定だったが、パンデミックの影響でビザが取得できなかったため、2023年3月にようやく渡韓が実現した。インタビューはオンラインでも行なったが、本格的な実施が2月以降となったため、文字起こしと分析が遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
韓国の高校および大学で日本語教育に携わる教員を対象として行ったインタビュー調査の分析を進め、結果の公表をめざす。必要があれば追加のインタビューを実施する。また、質問紙を作成するなど、日本語学習者を対象とした調査の計画を立てる。
インタビュー・データは①日本の大衆文化に接することは、日本の専門家としての自己にどのように関連づけられるのか、②韓国人日本語教師は日本大衆文化に対してどのような批判的分析を行なっているのか、③授業にどのように日本の大衆文化を取り入れているのかを中心として分析を行う。分析のための理論的な枠組みは、研究会を通して検討していきたい。
インタビューでは教員から見た日本大衆文化ファンの学生の特徴についても尋ねたが、日本大衆文化ファンを指すオタク、ドックという言葉をたびたび耳にした。これは、日本大衆文化（主に漫画・アニメ）ファンに対する若干否定的な眼差しも含む用語のようであるが、日本大衆文化ファンの自己認識を探る際に注目していきたい。
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| Causes of Carryover |
パンデミックの影響で2023年3月まで訪韓できなかったため、実施できなかったインタビュー調査、資料収集がある。また、研究会と学会参加はすべてオンラインで行なったため、旅費が使用できなかった。
実施できなかった訪韓調査は、2023年度に実施したいと考えており、その旅費として次年度使用額のうち約10万円を、インタビューの謝金と書き起こしの費用として約5万円を使用する。また、韓国から研究協力者を招いて日本で研究会を実施したいと考えており、その経費（旅費・謝金・会場費）として約10万円使用する。
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