2022 Fiscal Year Research-status Report
Cross-Border Learning Environment Design for Japanese Language Education Based on the High Flex Model
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21K00609
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| Research Institution | Chuo University |
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Principal Investigator |
尹 智鉉 中央大学, 文学部, 教授 (40434352)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤本 かおる 武蔵野大学, グローバル学部, 准教授 (20781355)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 活動理論 / オンライン授業 / 教師コミュニティー / 学習環境デザイン / ICT利活用 / 教員養成 / 学習過程・学習成果 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2022年度は、初年度に実施した調査結果（文献調査、聞き取り調査、実地調査）の分析を進めながら研究成果の報告・発信を中心に研究活動を展開した。分析の枠組みとして援用したのはエンゲストロームの活動理論における主体／対象／コミュニティーの側面である。
まず、〈主体〉への考察結果は、日本教育工学会2022年秋季全国大会（第41回）で報告した（尹・藤本2022）。この結果から、本研究課題がめざす「ハイフレックス・モデルに基づく新しい教育実践パラダイムの開発」に資する多くの知見が得られた。一方、異なる〈主体〉へのさらなる調査・分析が必要である点も明らかになった。
次に〈対象〉については、主に二つの研究活動を実施した。（1）ハイフレックス授業モデルのなかで多くの制約・限界があると認識されやすい「非同期型学習場面」に焦点をあて、学び手の学習過程と学習成果のデータを定量的に分析した。研究成果は、e-Learning教育学会第21回研究大会で報告している（尹2023）。（2）本研究課題がめざしている「汎用的でかつ持続可能なICT活用の日本語教育モデルの実装」を検討するため、新たな体制での共同研究を開始した。ここでの議論を踏まえ、日本語教育学会2022年度秋季大会においてパネルディスカッションを実施した（高橋・保坂・藤本・尹2022）。他に、大学日本語教員養成課程研究協議会の2022年度秋季大会シンポジウムにおいても話題提供を行った。
最後に〈コミュニティー〉の部分に関する調査結果は、教師を対象とした越境的学習環境デザインを実践研究（尹・小川・寺田2022）としてまとめ、韓国日語教育学会第41回学術大会で報告した。さらに、関連する理論考察の一部成果は、分担執筆者として担当した書籍において「オンライン日本語教育を担う人材育成」（尹2022）の論考の一部として紹介している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
初年度に実施した調査結果（文献調査、聞き取り調査、実地調査）を時間をかけて分析できたことで研究成果を発信し、多様な観点や立場からのフィードバックが得られた。その結果、日本語教育現場でのICT利活用に関するミクロな視点とマクロな視点の往還が必要かつ重要である点が浮き彫りになり、より包括的な視点に立脚した次の研究課題の方向性も見出すことができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
これまでの調査・分析ではまだ十分検討できていない「多様な教育主体」と「学習者特性」に対する示唆を得るため、関連する文献調査・聞き取り調査・実地調査を展開する予定である。また、様々な現場においてハイフレックス型教育の実践例が増えている現状に鑑み、実践研究の論考を中心に関連分野の論文に対するメタ研究も実施する計画である。
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| Causes of Carryover |
（１）パンデミック状況下において海外への渡航に多くの制約があり、海外出張費（海外調査、国際大会参加）を使う機会が極めて少なかった。（２）学習者に対する調査・分析の方法を聞き取り調査から学習過程・学習成果のデータに対する定量的分析に切り替えたことで、インタビューデータの文字起こしに必要な業務委託費の残額が多くなった。
2023年度は、対面で開催される国際研究集会への参加機会が増えていることから、これまで調査・分析した研究成果を国際大会で報告し、海外での調査実施も意欲的に展開していく予定である。また、今年度の研究活動では十分考察できなかった「多様な教育主体」と「学習者特性」の部分について聞き取り調査を拡大する計画であるため、文字起こしのための業務委託費が必要である。
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Research Products
(10 results)
