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2023 Fiscal Year Research-status Report

在日中国人長期滞在者における文化変容方略の選択-言語管理理論による検討

Research Project

Project/Area Number 21K00613
Research InstitutionYamaguchi University

Principal Investigator

趙 師哲  山口大学, 教育・学生支援機構, 助教 (90783366)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 田中 共子  岡山大学, 社会文化科学学域, 教授 (40227153)
Project Period (FY) 2021-04-01 – 2025-03-31
Keywords越境者文化意識 / 文化変容方略 / 在日中国人 / 日本語能力
Outline of Annual Research Achievements

「R5年度研究の具体的内容」
これまでの量的調査では、日本にいる中国出身長期滞在者を対象とした「越境者文化意識」というオリジナル尺度を開発した。34項目で5因子構造が確認され、尺度の信頼性と妥当性が検証された。R5年度にその後続とした量的研究では、当該尺度を用いて、日本にいる125名の中国出身長期滞在者を対象として、彼らの主観的ウェルビーイングと「越境者文化意識」との関連を確認した。「他文化との共存志向」が高い人は低い人よりも、主観的ウェルビーイングが良好であることが分かった。自国文化や価値観を大切にしながらも、他の国や地域の文化を否定せず、対立ではなく協力する志向性を持つ人は、より幸せを感じることが示唆された。さらに、「ホスト文化への合流」が高い人は低い人よりも、主観的ウェルビーイングが良好であった。

「R5年度研究の意義と重要性」
このシリーズ研究の目的は、日本にいる中国出身長期滞在者を対象に、日本語学習をはじめ、彼らの文化変容方略が、いかに彼らの異文化適応と関わるかを検証することである。初歩的な検討のため、主観的ウェルビーイングを異文化適応のアウトカムとしてみることが妥当だと判断した。本年度の重点としては、海外の研究でよく言及される「文化変容方略」及びこのシリーズで見出された「越境者文化意識」が、主観的ウェルビーイングとの関連を確認できたことであった。本研究の結果は、現在の日本社会的を映すが、異文化性を持つ者が心地よく住める多文化社会が、今後の日本でどのような姿として実現されていくのかが注目される。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

120名以上の調査対象者から協力をもらったことによって、越境者文化意識と主観的ウェルビーイングとの関連を確認できた。これから、調査結果に基づいて論文執筆をする予定である。

Strategy for Future Research Activity

データに基づき、論文を執筆する。

Causes of Carryover

聞き取り調査の文字起こしのため予算を作ったが、格安の文字起こしソフトを見つけたため、業者委託をせずに済んだ。節約できた額で学会発表の旅費と英文論文の校正に使用する。

  • Research Products

    (2 results)

All 2023

All Presentation (2 results) (of which Int'l Joint Research: 1 results)

  • [Presentation] 文化変容方略と超越志向に関する探索 ─日本における中国出身長期滞在者の事例から─2023

    • Author(s)
      趙 師哲 , 尾関 美喜 , 田中 共子
    • Organizer
      多文化関係学会
  • [Presentation] Examination of the Cultural Awareness Scale for Border Crossers: Long-term Chinese Residents in Japan2023

    • Author(s)
      Shizhe Zhao , Miki Ozeki , Tomoko Tanaka
    • Organizer
      International Society for the Study of Chinese Overseas (ISSCO)
    • Int'l Joint Research

URL: 

Published: 2024-12-25  

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