2023 Fiscal Year Research-status Report
Fundamental research on career formation and support for Japanese language teachers from the perspective of life career
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21K00622
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| Research Institution | University of Fukui |
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Principal Investigator |
佐藤 綾 福井大学, グローバル人材育成研究センター, 准教授 (70578103)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高木 裕子 実践女子大学, 人間社会学部, 教授 (80241165)
片野 洋平 長岡技術科学大学, グローバル教育センター, 講師 (40809315)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 日本語教師 / キャリア形成 / コーディネーター / 複線径路等至性アプローチ / ライフキャリア |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、ライフキャリアの視点から日本語教師のキャリア形成はどのようなものであるのかを明らかにし、そのキャリア形成を支援する方法を考え出すための基礎資料を作ることを目的としている。そのために、コーディネーター職にある日本語教師、コーディネーター職にない日本語教師、日本語教師を辞めた者という３つの属性を設けた上で、各属性ごとに９名の調査対象者を選定して、個別にインタビューを行う。その結果を複線径路等至性アプローチを用いて、調査対象者ごとの独自性、次に、それぞれの属性の多様性を見た上で、属性ごとの類型化を行なっていく。
3年目の2023年度は、2022年度に引き続き、各属性の類型化を目指して調査対象者を増やしてインタビュー調査を行った。具体的には、コーディネーター職にある日本語教師（３名）、コーディネーター職にない日本語教師（４名）に対してインタビュー調査を行うとともに、新たに、日本語教師を辞めた者（４名）へのインタビューも行った。各属性の調査対象者数を増やすことにより、少しずつ各属性の持つ傾向が窺えるようになった。
成果としては、コーディネーター職にない日本語教師４名のキャリア形成に関して調査、分析を行い、その成果を「コーディネーター職にない日本語教師のキャリア形成の多様性」という論文にまとめた。また、日本語教師を辞めた者３名に対する調査結果について「元日本語教師が日本語教師キャリアを継続しない選択をするまでの過程」という題目で学会発表を行なった。
また、本研究を実際の日本語教師のキャリア支援にどのように繋げていけるか、また、研究で得られている結果がどの程度一般的に見られるものなのかを検討するために、他の科研グループと合同で「日本語教師としてのキャリアを語り合おう」というワークショップ型のセミナーを2回実施した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
調査対象者数を増やして調査を進めているものの、質的研究であるため、分析に多くの時間を要している。また、時間をかけることで個別のキャリア形成は見ることができているものの、属性ごとのキャリア形成を統合する作業においては、各属性により困難さが違っていることから、想定よりも時間がかかっている。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度は、本研究の最終年度であることから、当初の目的であった各属性のキャリア形成の類型化を目指す。その研究成果を論文や学会発表を通じて公開していき、その過程でフィードバック等を得て、本研究の精緻化を行っていきたい。また、今年度の後半には本研究の成果を多くの人と共有すべく、成果発表会の実施を検討している。
さらに、将来的には日本語教師のキャリア形成支援に研究を繋げていきたいと考えているため、2023年度に引き続き、研究結果と関連づけた日本語教師支援のためのセミナーを実施する予定である。
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| Causes of Carryover |
当初の計画では、調査や学会発表の際の旅費として予算を計上していたが、コロナ禍により、オンラインでのインタビュー調査に切り替わったり、対面での学会が減少したことにより、その分の予算をあまり使用しなかった。また、海外での発表を計画していたが、適当な学会がなかったことにより、その旅費も使用していない。
今後は、成果発表のために学会発表を増やすことで旅費に使用し、また、調査対象者も時間の許す限り増やして謝金に使用する。
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