2022 Fiscal Year Research-status Report
ケース学習による異文化協働力育成のための共修型日本語授業の開発
| Project/Area Number |
21K00624
|
|---|
| Research Institution | Tottori University |
|---|
Principal Investigator |
池田 玲子 鳥取大学, 教育支援・国際交流推進機構, 教授 (70313393)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
舘岡 洋子 早稲田大学, 国際学術院(日本語教育研究科), 教授 (10338759)
金 孝卿 麗澤大学, 国際学部, 教授 (30467063)
近藤 彩 昭和女子大学, 文学研究科, 教授 (90377135)
蕪木 絵実 鳥取大学, 教育支援・国際交流推進機構, 助教 (80868315)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
|
| Keywords | ケース学習 / 異文化理解 / 協働学習 / ピア・ラーニング / 国際共修 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
2022年度の研究実績については、以下の内容である。本年度は、これまでオンラインでの学会、研究会の開催形態であったものが、一部に移動が可能となり、国内だけでなく、海外の国際学会への参加による発表・報告を実現することができた、同時に、オンライン学会、研究会、教師研修の場はさらに増え、こちらへの参加についても活発に行った。また、本研究チームが主体となった研究報告会の開催も可能となった。
具体的には、査読付き論文の採択、国内学会、国際学会、地域での実施の研究会への参加による実践研究発表を行うことができた。さらには、韓国、ベトナムでの学会に代表者と分担者が参加し、パネル発表、教師研修、講演のかたちで発表を行った。海外の学会では、オンラインハイフレックス開催であったものについては、渡航参加とオンライン参加の両方を行った。しかし、今だ渡航の困難な欧州においては、オンラインによる講演、教師研修を実施した。
本年度は、これまでの研究活動をもとにした研究成果を２冊の著書を発行することができた。これにより、さらなる研究の発展の可能性と、今後の持続的な研究の可能性が見えてきた。第一の著書は、研究代表者と分担者１名との共著であり、本研究のテーマである「ケース学習」が基づく協働学習（ピア・ラーニング）の入門書の改訂版である。ここには、本研究を始め、これまでの関連研究の成果から得られた多くの知見を、入門レベルで紹介する著書となった。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
共修学習をテーマとする本研究は、留学生と日本人学生の共修の場の実現を目指すものであるが、これまで世界的な規模でのコロナ禍にあり、来日留学生の激減、大学への入学留学数の減少により、留学生クラスについては開講できないクラスや開講できたとしてもかなりの少人数クラスとなっている状況がつづいた。そのため、対象とする共修クラスの設定が困難である。しかし、昨年から研究範囲を拡大し、オンラインによる国際共修を実施することになり、こちらについては数回ではあるが進めることができた。
よって、本研究は当初計画した進度には至っていない。
|
| Strategy for Future Research Activity |
国際共修を本研究の拡大研究と位置づけることと、ポストコロナの状況になってきた現在の状況を鑑みると、残りの１年間では、対面でのリアル共修学習との比較部分に着目していくこともできると思われる。
本研究の活動の制限から予定以下の実績数ではあるものの、質の追究を軸として、共修学習の意義と可能性について研究をまとめていく予定である。先行研究に対する本研究の位置づけ、今後の課題の明確化をめざして研究を総括していく予定である。
|
| Causes of Carryover |
2022年度は、当初計画にあった国内研究発表のための旅費と、海外国際学会への参加が実施できず、その旅費が多く残金として残った。2023年度には、海外学会での発信や、国内で対面で実施される予定となっている日本語教育学会での発表報告のための旅費として使用する予定である。また、国内外の教育現場において、本研究で開発した共修授業のデモンストレーションを教師研修の場において紹介するための旅費、参加費、紹介のための教材購入の費用として使用する予定である。
|
