2021 Fiscal Year Research-status Report
LINEのビジネスコミュニケーション教育を目指した留学生のLINE利用実態調査
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21K00627
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Research Institution | Takushoku University |
Principal Investigator |
倉田 芳弥 拓殖大学, 政経学部, 准教授 (40885589)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
楊 虹 鹿児島県立短期大学, その他部局等【文学科】, 教授 (20571607)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | LINE / チャット / SNS / 留学生 / 日本人大学生 / コミュニケーション |
Outline of Annual Research Achievements |
2021年度は、まず分析の観点から、調査内容、分析に必要な回答数、調査実施時期などを検討し研究調査計画を作成した。次に代表者所属機関の研究倫理審査に申請し、承認を得て、調査を実施した。 2021年度は、「留学生のLINEチャットの利用実態はどのようなものか」という点を明らかにするため、アンケート調査を実施した。国内大学に在籍する留学生と比較対象として日本人大学生を対象としてアンケート調査を実施し、留学生43名と日本人大学生30名の回答を得た。留学生の内訳は、中国30名、ベトナム7名、ウズベキスタン、マレーシア、モンゴル、ネパール各1名である。 留学生のLINEの利用実態についてアンケート調査結果から、(1)留学生のLINEの利用頻度は「週に2-3回程度利用」が約5割と最も高いこと、(2)LINEの相手についてみると、留学生の多くはLINEで日本人の友達と行っていること、(3)アルバイト先の上司が日本人と回答した留学生の8割が日本人上司とLINEを使用していることなどが明らかとなり、留学生にとって、LINEは、日本人の友達とのコミュニケーションツールとして機能していることはもちろんのこと、上下関係のあるアルバイト先の日本人上司とのコミュニケーションツールとしても使用されていることが明らかとなった。一方、LINEを利用する際に「相手のメッセージの意味(意図)がわからない・間違えて理解した」「相手の返信が遅くて気になる」などを問題としてあげる留学生が少なくないことも調査結果からわかった。 以上、2021年度の調査から、留学生は日本人の友達だけでなく、アルバイト先の上司ともLINEを行う機会が比較的多いこと、その一方で、LINEを使う際、コミュニケーション上の問題を抱えている留学生も少なくないことが明らかになった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2021年度に実施予定であったインタビュー調査を実施することができなかった。これは、当初留学生を対象に行う予定であったアンケート調査を、比較対象として、日本人大学生にも実施したためである。インタビュー調査は2022年度に実施することを計画している。
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Strategy for Future Research Activity |
2022年度では、アンケート調査を再度実施し、留学生、日本人大学生の必要回答数を確保する予定である。また、インタビュー調査を留学生、日本人大学生を対象に実施する。 2021年度のアンケートの実施により、留学生が、日本人の友達とのコミュニケーションツールにLINEを使用しているだけでなく、アルバイト先の上司などとのコミュニケーションツールとしても使用していることが明らかになったため、インテビュー調査では仕事目的でどのようなコミュニケーションがLINEで行われているか、また、どのようなコミュニケーション上の問題に直面しているかということを中心に明らかにする予定である。 また、アンケート調査及びインタビュー調査の実施と並行して、データの集計、分析に取り組む。分析は、主に(1)留学生のLINEの利用実態、(2)留学生の友達及び仕事の上司とのLINEのコミュニケーションの特徴、(3)留学生のLINEにおけるコミュニケーション上の問題点といった観点から行う。研究成果は学会の発表や論文として公開する予定である。
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Causes of Carryover |
調査のうち、当初2021年度に実施予定であったインタビュー調査は次年度に実施することになった。また、調査データの収集が終了しておらず、学会などでの発表を行うことができなかったため、次年度使用額が生じた。次年度使用額は、初年度に実施できなかったインタビュー調査・会話データ収集の謝礼、データ整理の人件費、国内での学会の発表などに使用する。
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