2021 Fiscal Year Research-status Report
非母語話者向け日日辞典のための定義記述語彙の検証と改良
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21K00636
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Research Institution | Kyoto University of Foreign Studies |
Principal Investigator |
森口 稔 京都外国語大学, 外国語学部, 非常勤講師 (40389094)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鄭 惠先 北海道大学, 高等教育推進機構, 教授 (40369856)
中山 英治 大阪産業大学, 国際学部, 教授 (50546322)
坂口 昌子 京都外国語大学, 外国語学部, 教授 (60340428)
恩塚 千代 大手前大学, 国際日本学部, 教授 (70915909)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 日日辞典 / 日本語学習 / 日本語教育 / 定義語彙 / 辞書の見出し語 / 辞書のミクロ構造 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、「充分な見出し項目数を有する学習者向け日日辞典のコンセプト提案」(17K02792)を引き継ぐものである。本来ならば2020年度で終了すべき17K02792が、コロナ禍で特別延長となったため、本研究の内容は17K02792と同一であり、本欄には、そちらの内容をそのまま記載することとする。 -------------------- 本研究は、日本語非母語話者向け日日辞典のコンセプトを提案するために、(a)充分と考えられる見出し語数の提示、(b)その語数に相当する見出し語リストの作成、(c)定義を含む各項目の構造(ミクロ構造)の作成、(d)その構造に基づいた項目の記述例の作成、(e)定義のために使う語彙(定義語彙)のリストの作成、というお5つの点から進めてきた。 (a)は2019年度に完了し、約3万語という数字を提示した。その後、筑波ウェブコーパスが持つ上位6万語から見出し候補語約2万4千語を抽出した。さらに、生活用語、学術用語、防災用語、日本文化関連用語、固有名詞、複合機能表現などを追加し、2020年度に27393語の見出し語リストを作成した。2021年度は、研究教育活動や日常生活を通して、そこから洩れ落ちた単語を拾い、現在、(b)は27533語となっている。(c)は2020年時点でほぼ確定しており、それに基づいて、現在、(d)の作業を継続中である。2021年3月末には約200語であったが、2022年3月末時点で419語が完成している。また、執筆マニュアルも執筆作業開始と共に作成したが、その後も改訂を進め、現在は第4版ができている。(e)については、2021年3月末に4902語であったが、(d)を進めながら不要と思われる語を削除し、2022年3月末で4741語となっている。 2021年度は、上記の作業に注力していたため、学会や研究会等での対外的な発表は行っていない。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
上記同様、17K02792の内容を記載する。 --------------------------------- 2021年度もミクロ構造サンプルの執筆には予想以上に時間がかかった。研究分担者、研究協力者ともに、執筆には慣れてきたようではあるが、やはり、本研究以外の研究活動、日常の教育活動や学内業務に時間を取られているためと思われる。
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Strategy for Future Research Activity |
上記同様、17K02792の内容を記載する。 --------------------------------- ミクロ構造サンプルは1000語を目標としていたが、その数字に固執しすぎることなく、サンプル原稿の質を向上させることと、定義語彙に緻密に反映させていくことを重視する。とは言え、数字的にはサンプルは、さらに200語を加え、最低600語は完成させたい。また、定義語彙は、できれば4500語辺りまで絞り込めればと考えている。
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Causes of Carryover |
前述したように、2021年度はミクロ構造の執筆に注力したことに加え、コロナ禍が続いたため対面での学会や研究会が中止またはオンラインでの開催となった。今年度、対面での開催が復活した場合は、出張旅費等に使用する予定である。また、執筆のための人件費は、2021年度に既に発生しているが、2022年度も引き続き必要になると考えている。
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