2021 Fiscal Year Research-status Report
Project/Area Number |
21K00716
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Research Institution | Tokyo Denki University |
Principal Investigator |
佐藤 研仁 東京電機大学, 工学部, 講師 (60835924)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
相澤 一美 東京電機大学, 工学部, 教授 (00222448)
磯 達夫 東京電機大学, 工学部, 教授 (40438916)
ナダスティ ポール 東京電機大学, 未来科学部, 准教授 (60807303)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 語彙テスト / 語彙知識構成要素 / 項目応答理論 |
Outline of Annual Research Achievements |
語彙知識を測定するためのテストがこれまで多く開発されてきたが、そのほとんどは語彙知識の一側面のみを測定するものである。そしてその側面は多くの場合、語形と意味のリンク (form-meaning link)である。しかし、語彙知識は複数の構成要素(vocabulary knowledge components)の習得が関わる複雑な構造をしており、例えば、ある語を「知っている」または「知らない」のように単純に分けられるものではないと考えられている。その複雑な語彙知識全体の構造を、一側面のみの測定で把握することは困難である。語彙習得の発達プロセスは、まだ明確にはモデル化されていない。語彙知識を多面的に調査した先行研究はあるものの、各構成要素の相互関係や習得順序についてはあまり一貫性が見られない。日本人英語学習者の語彙知識を多面的に測定するテストを開発し、語彙知識の発達プロセス解明を図ることが本研究の目的である。 今年度は、問題形式とテスト項目の作成、およびその妥当性を検証することが目標であった。最終的に作成しようとしている形式6種類のうち、2種類(受容再生・中核的意味、受容再生・周辺的意味)の形式を作成し370名の大学生を対象にパイロット調査を行った。意味頻度が低くなればなるほど正答率が低くなるという、おおよそ想定した結果が得られた。しかしながら、収集した結果を項目応答理論(2PLM)で分析した結果、モデルには適合しない項目が4項目(全60項目中)あった。さらに個人ごとの結果を見ると、想定した順序(意味頻度が高いものから低いもの)で獲得していない参加者がいることもわかった。それらの原因を探るため、得られた結果のさらなる分析が必要であることがわかった。また、これまで得た結果や考察について2022年3月13日に大学英語教育学会 語彙研究会 年次大会で発表した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
最終的に作成しようとしている問題形式6種類のうち、2種類でパイロット調査を行うことができた。項目応答理論を含む複数の分析手法を用いたため、予定よりもデータの処理や分析に時間を要した。また、収集したデータを再分析する必要が出てきたため、予定より進捗がやや遅れている。
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Strategy for Future Research Activity |
まず、これまで収集したデータの再分析を行う。具体的には、項目応答理論(2PLM)で分析した結果、モデルには適合しなかった項目について原因を探る。これは、想定していた順序(意味頻度が高いものから低いもの)で語の意味を獲得していない参加者が見られたことと関係していると思われる。原因の1つとして正解の基準が挙げられる。これを解明するために、正解の基準を変更し、再度分析を行う。 その後、受容再生形式のテストを完成させ、受容認識(選択肢あり)の形式、発表再生形式、発表認識形式の作成に移っていく。 最終的には、各テストで得られたデータをもとに共通項目で等価をおこない、項目バンクを完成させる。
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Causes of Carryover |
物品費としては今後、研究を遂行する上で必要な図書や研究データの保存媒体等に使用する予定である。 旅費に関しては、2021年度は新型コロナウイルスの影響で国内外で行われる学会等がオンラインで行われ、旅費の使用がなかった。2022年度は国内外における学会発表を考慮し翌年度分として申請している。 また人件費に関しては、作成しようとしているテストの最終版(オンライン)のプログラム化、および、その前段階の項目応答理論による分析を外部委託で行うことを検討しているため、その費用に充てる予定である。 さらに、テストの完成版はインターネット上に配信するためウェブサーバーの設置が必要である。「その他」の助成金をその費用に充てる予定である。
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