2022 Fiscal Year Research-status Report
Basic Research to Improve Intercultural Communicative Competence and Development of Digital Teaching and Learning Materials in Business Communication
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21K00756
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| Research Institution | Niigata University |
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Principal Investigator |
蒙 ユン 新潟大学, 教育・学生支援機構, 准教授 (10783582)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
木下 徹 名古屋大学, 人文学研究科, 名誉教授 (90177890)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | ビジネス電子教材 / コミュニケーション / 異文化理解 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
まずは、国籍、学習目的、コミュニケーションスタイルなどがより多様である学習者、また初級・中級の日本語学習者も使用できるように、前年度で開発した上級・超級の日本語学習者と日本語母語話者向けの電子教材を次のように改善した：（１）前年度で開発した、①事前課題 ②協働学習用のタスク、グループワークとワークシート ③教師説明用の資料 ④事後課題という一連のビジネス電子教材の日本語版をもとに、英語版を全面的に作成した。（２）初級・中級の日本語学習者を対象に、新たに⑤語彙・文法リスト ⑥会話スクリプト ⑦文字化表記方法というビジネス電子教材（日本語版と英語版の両方）を開発した。次に、前年度の国内外大学のオンライン連携における本ビジネス教材の教育効果について、前年度の調査研究の結果に基づき、さらに研究を深めてそこで発見できたことをまとめて、日本全国や国際学会で発表した。また、国内外の学会発表を通して得た意見や指摘を今後の電子教材の改善や開発に活かした。これまでの研究成果をまとめて国内外学術誌に投稿し、その中、学術論文一本が掲載された。それから、コロナにより変わりつつある国際教育・授業形態（①オンライン ②対面 ③オンラインと対面の融合）に合わせて本ビジネス電子教材の開発をどうすればいいのか、2022年10月から2023年2月までは、上記（１）と（２）で改善・開発した電子教材を、今まで２倍以上の学生に使用してもらい、その教育効果は、①受講生の反応や主観的な評価 ②BEVIという客観的な評価ツールにより検証してきた。最後に、前年度に引き続き、本ビジネス電子教材開発用のデータを整理、転記、分析した。その研究成果は、2023年度以降、順次にまとめて①国内外の学会で発表する。②①で得た国内外の意見や指摘を踏まえて新しいビジネス電子教材を開発する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
コロナにより国際教育・授業形態が変わりつつある。2022年4月に日本政府の水際対策の緩和により、コロナで2020年から渡日できなかった留学生は、海外から一気に来日した。そのため、本務校における通常２倍以上の留学生の（緊急）対応や教育でいっぱいいっぱいであったため、大変申し訳なく思い、研究できる時間は予定より、少なくなってしまった。今まで２倍以上の留学生のオンライン教育に直面し、またオンライン教育なのか、対面教育なのか、あるいはその両方の融合なのか、国際教育・授業形態が非常に揺れている中、その教育の質を保証するために、本ビジネス電子教材をどう改善・開発していけばいいのか、このような前例のないことばかりで戸惑ったり、毎日悩んだりしていた。さらに、コロナやロシア・ウクライナ戦争などによりサイバー攻撃などが深刻化になってしまったため、ウェブサーバーの購入や保守はこれまでない問題にぶつかっている。最後に、コロナなどで事務補佐が足りたい状態で、何もかもすべて研究者自身対応で物理的に非常に厳しい、難しい面にも直面している。
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| Strategy for Future Research Activity |
①前年度(2022年度)でまだ終えていない、ビジネス会話の動画の編集作業と音声データの文字起こし作業を完了させる。
②①の動画と文字起こしデータをもとに、新しいビジネス電子教材を開発する。また、今まで開発してきたビジネス電子教材と一緒に、対面教育において実践し、その教育効果を、今までのオンライン教育の教育効果と比較検証する。
③引き続き、サイバー攻撃などの問題にも対応できるように、ウェブサーバーの購入や保守をさらに検討し、最善な形を見付けてこれまで開発・検証できた本ビジネス電子教材や研究成果を公開する。
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| Causes of Carryover |
①前年度(2022年度)でまだ終えていない、ビジネス会話の動画の編集作業と音声データの文字起こし作業を完了させる。
②引き続き、サイバー攻撃などの問題にも対応できるように、ウェブサーバーの購入や保守をさらに検討し、最善な形を見付けてこれまで開発・検証できた本ビジネス電子教材や研究成果を公開する。
③本ビジネス電子教材による教育研究成果について、国際学会へ参加・発表する。
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