2022 Fiscal Year Research-status Report
中・上級英語学習者でも「治らない」エラーに関する言語学的要因分析と対応策
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21K00802
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| Research Institution | Shujitsu University |
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Principal Investigator |
西谷 工平 就実大学, 人文科学部, 准教授 (80633627)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中崎 崇 京都橘大学, 文学部, 教授 (60554863)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 第二言語習得 / 日本語を母語とする中・上級英語学習者 / 複数形態素“-s” / エラー / 英語学 / 日本語学 / 機械翻訳 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2022年度は、近年急速に精度を高め一般に定着しつつある機械翻訳を視野に入れ、中・上級英語学習者であっても取り扱いの難しいエラーが機械翻訳によってどの程度まで解消されるのか、解消されない場合はどのような指導が必要になるのかを研究した。具体的には、本研究者による複数形態素“-s”の欠落に関する研究（西谷・中﨑・ダンテ, 2017; 西谷・中﨑, 2022）を基盤として、機械翻訳が“-s”の欠落をどの程度まで予防し得るのかを分析した。結果として、①人名詞、有情物名詞、非情物名詞が総称を意味する場合と複数マーカーと共起する場合は複数性がほぼ正確に再現される一方で、②それらの名詞類が不定の複数を意味する場合は名詞の種類や文脈によって複数性の再現にブレが見受けられることが明らかになった。これらの結果は、機械翻訳を使用する場合であっても、使用者本人が個々の名詞の数を判断しなくてはならないということを示唆する。これらを踏まえた対応策のひとつは、機械翻訳が既出の名詞の複数性を後続の語句に正確に反映させることを利用して、日本語では単純形でも問題のない初出の名詞について、その数を明示する表現をあえて使用することである。ただし、英語の総称と不定の複数に内在する複数性は、それらを単純形で表す日本語母語話者には認識しにくいものである。そのため、そうした事例を通して機械翻訳だけで乗り切ることができない事例もあることを学習者に気付かせ、機械翻訳を使用する場合であっても相応の英語力と日本語力が必要になることを認識させることが重要だと本研究は主張した。以上の研究成果は、①研究発表「機械翻訳における日英の複数性をめぐる一考察」（令和4年JACET中国・四国支部春季研究大会）および②論文「機械翻訳における日英の複数性をめぐる一考察」『大学英語教育学会中国・四国支部研究紀要』第20号（2023年）で発表された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2022年度の研究成果は、研究発表1回と査読付き論文1本であり、概ね予定通りである。ただし、純粋に「中・上級英語学習者でも「治らない」エラー」を収集・分析するという点に限って言えば、進捗の遅れを認めざるを得ない。というのも、今年度はその種のエラーの新規発見に至っておらず、昨年度の研究成果を応用・発展させた形になっているからである。しかし、今年度の研究成果は時流に沿ったものであり、本研究者らのこれまでの研究を今後より発展・昇華させるうえで極めて有意義なものであったため、この進捗の遅れはむしろポジティブに捉えてもよいと考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は、日本語を母語とする中・上級英語学習者に根強く残るエラーの新規発見に努める。本研究者のこれまでの研究では、おもに形態素（複数形態素の-s）、語（動詞および前置詞の多義性）、文（I think）といった単位を扱ってきたが、2023年度は少し視野を広げ、代名詞といった文脈が関わる文章単位を研究する予定である。これにより、本研究の成果はミクロレベルからマクロレベルまで幅広いエラーをカバーすることになり、今後の研究の基礎的な枠組みを形成することにつながると見込んでいる。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた主な理由は、2022年度の研究大会がオンライン開催であり旅費が発生しなかったこと、研究の過程で新規データの分析が今年度に限り不必要になったため、それに係る人件費や謝金が発生しなかったことなどが挙げられる。2023年度は研究大会が対面となる予定であるため、少なくとも旅費は発生すると見込まれる。また、研究において新たな視点を取り入れる見込みが立ったため、関連する研究書等の購入にも充当したい。
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