2021 Fiscal Year Research-status Report
Basic research on the activities of the Zen monk disciples of Hotto-kokushi from the late Kamakura period to the Muromachi period
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21K00845
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| Research Institution | Wakayama Prefectural Museum |
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Principal Investigator |
坂本 亮太 和歌山県立博物館, 学芸課, 主査学芸員 (40435904)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 臨済宗法灯派 / 無本覚心（法灯国師） / 南北朝時代 / 禅僧 / 至一上人（志一上人） / 紀州鷲峰開山法灯円明国師之縁起 / 鷲峰開山法灯円明国師法語 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
昨年度は、臨済宗法灯派の無本覚心（法灯国師）の弟子のうち、至一（志一）上人の事績の検討をおこない、論文を執筆し『和歌山県立博物館研究紀要』28号に掲載した。臨済宗法灯派禅僧としてはあまり著名な人物とはいえないが、僧伝・頂相・語録・古文書・石造物・文学史料など、各種資料を総合的に駆使し、その足跡と後に与えた影響などをあぶり出し、南北朝期の政治・宗教と密接に関わった臨済宗法灯派禅僧の一つのモデルを提示することができた。本研究で意図している研究課題を実践することができた一つの成果といえる。
また、本年度成果発表を予定にしている和歌山県立博物館所蔵「紀州鷲峰開山法灯円明国師之縁起」および「鷲峰開山法灯円明国師法語」について、テキスト化をおこなった。次年度の史料校訂作業のため、対校本（花園大学情報センター所蔵本など）の資料収集についても、可能な限り手続きのみ済ますことができた。あわせて「鷲峰開山法灯円明国師法語」の史料伝来を理解するため、岐阜・愛知等へ出張をおこない、妙興寺の蔵書印と同じものが本資料に押されていることを確認することができた。
そのほか、臨済宗法灯派の地方展開とその様相を把握するため、これまで収集してきた臨済宗法灯派関連の文献を精査しつつ、全国の臨済宗法灯派関連故地のリスト化、および関連文化財のリスト化をおこない、今後の調査等のための基礎資料を作成した。そのうえで、各地の図書館の資料調査、および関連故地の現地踏査に出かけた。岐阜・高知へ資料・現地調査に行き、臨済宗法灯派に関わる関連資料（おもに自治体史や郷土資料・論文）等の収集をおこなった。四国南西部および美濃地域において臨済宗法灯派が、いつ、どのような人物によって、また何を契機に広がっていったのかなどの情報を押さえることができた。今後もそのほかの関連故地における郷土誌等の資料調査の必要性を痛感した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウィスの感染拡大状況（「まん延防止等重点措置」）のため、出張などの移動制限、および資料所蔵機関での外部利用（閲覧利用）制限があり、思うように外部での資料調査・収集活動を実施することができなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度は、臨済宗法灯派の祖である法灯国師（無本覚心）の動向・思想に関わり、和歌山県立博物館が所蔵する「紀州鷲峰開山法灯円明国師之縁起」「鷲峰開山法灯円明国師法語」に関する資料集を作成する予定である。特に後者は、これまで知られている法灯国師の法語とは内容が異なるもので新出資料と位置付けられる。臨済宗法灯派の思想や布教活動を知ることができる基礎資料で、かつ新出資料である縁起と法語について、写真入りの史料集を刊行し、無本覚心研究の見直しも進めたいと考えている。
また昨年度に至一上人（志一上人・慶雲至一）に関する論文を執筆したのと同様、本年度は臨済宗法灯派弟子のうち、孤峰覚明（三光国師）の動向にかかわる資料収集をおこなたうえで、論文の執筆を予定している。
あわせて継続して、臨済宗法灯派の地方展開の様相を把握するため、全国の法灯派禅僧に関わる郷土資料（郷土誌・自治体史等）の収集、現地踏査・調査（文化財調査）を行う予定である。そして、データ蓄積のうえで、その成果を次年度に論文・展示等で発表する予定である。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウィルスの感染拡大状況（「まん延防止等重点措置」）の影響があり、外出・出張等の移動制限があったこと、逆に資料所蔵機関による利用制限等のため、出張を伴う資料収集活動・調査ができなかったことが一番の大きな理由である。
昨年度出張できなかった分について、本年度あらためて出張等による調査をおこない、研究費を使用する予定である。
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