2022 Fiscal Year Research-status Report
Three British Revolutions in the Atlantic World
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21K00920
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| Research Institution | Shizuoka University |
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Principal Investigator |
岩井 淳 静岡大学, 人文社会科学部, 名誉教授 (70201944)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | ピューリタン革命 / 名誉革命 / アメリカ独立革命 / 大西洋世界 / 複合国家 / ブリテン帝国 / 高大連携 / 歴史教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、近世のブリテン帝国史に、複合国家論や英米交流史、英米宗教史の視点を取り入れ、ピューリタン革命や名誉革命の情報がアメリカ植民地に伝播し、17世紀の二つの革命が18世紀の独立革命へと連鎖したことを解明するものである。
そのため2022年度は、オンライン史料集のEarly American Imprintsなどを使用しながら、ピューリタン革命を導いたイングランドの宗教思想、わけてもピューリタニズムが北米の植民地に渡り、「コモンウェルス」と呼ばれた自治的で共同体的な植民地建設に貢献したことを探究した。この点は、17世紀のピューリタン革命と名誉革命が、18世紀のアメリカ独立革命に受容されたプロセスを解明した2021年度の研究を継承するものである。2021年度は1750年1月30日のチャールズ１世処刑百周年記念日になされた説教史料を中心に分析・考察したが、2022年度は時代を少し遡り、17世紀から18世紀前半における英米の宗教的伝播と交流を検討した。
本年度の主たる研究成果は、2022年6月18日の日本ピューリタニズム学会第17回研究大会における特別講演「英米のピューリタニズムとコモンウェルス」として発表された。それを加筆訂正した論考「英米のピューリタニズムとコモンウェルス」(『ピューリタニズム研究』17号、2023年3月)も特筆すべきである。また、2022年5月に出版された岩井淳・山﨑耕一編『比較革命史の新地平』(山川出版社)の第1章「イギリス革命とフランス革命をつなぐ」(岩井淳)においてもピューリタン革命とフランス革命を関連づける中で、ピューリタン革命・名誉革命・独立革命という3者の密接な関係に言及した。こうしたテーマを発展させ、今後も17世紀の二つの革命を18世紀の独立革命へと繋げる研究を続けたい。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
上述した2021-22年度の研究は、近世の大西洋世界を舞台に、ブリテン諸島とアメリカ植民地の密接な関係に注目しながら、ピューリタン革命や名誉革命の情報がアメリカに伝播し、17世紀の二つの革命が18世紀の独立革命へと連鎖したことの一端を解明した。他方、2020年度から始まったコロナ禍は翌年も継続し、21年度は当初予定していた連合王国や合衆国での史料調査を実施することができなかった。のみならず、国内での史料調査に関しても、首都圏や関西圏への移動が制約されたため、各地の大学図書館や研究施設の利用が十分にできなかった。
しかしながら2022年度になると、予定された学会や研究会がオンライン形式や対面形式で再開され、各地の図書館や研究施設の利用も徐々に可能となった。このため、前記の2022年6月18日の日本ピューリタニズム学会第17回研究大会での特別講演、2022年6月25日の歴史教育に関わる招待講演「近世史から「歴史総合」を考える」、2023年3月21日の岩井の退職講演「ブリテン近代史研究の3つの焦点」の3者を対面方式で実施することができた。また、2022年9月には2年ぶりに渡英し、ロンドン大学歴史学研究所(IHR)を中心に史資料調査に従事することが叶った。加えて、オンライン史料集を活用して資料収集を続けることもでき、その成果を学会や研究会で発表したので、本科研の2年目は「おおむね順調に進展している」と位置づけられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後も、大西洋世界を舞台に、近世のブリテン諸島とアメリカ植民地が密接な関係を維持し、ピューリタン革命や名誉革命の情報がアメリカに伝播し、17世紀の二つの革命が18世紀の独立革命へと連鎖したことを、一次史料を用いて丹念に検討したい。
とくに2023年度は、Early English Booksに収められた長老派や会衆派、バプティスト派、クェーカー派に関する記述史料を分析すると同時に、渡英し、帝国史関係の一次史料としてBodleian LibraryとGuild Hall LibraryとEssex Instituteに所蔵される移民関係の史資料を調査する予定である。また、国内の東京大学、とくにアメリカ太平洋地域研究センター、慶應義塾大学、京都大学などを対象とした史資料調査も引き続き行い、これまでは一国史的に研究されたイギリスとアメリカの各革命を連続的に捉えることを目標としたい。
同時に、アメリカ独立革命がピューリタン革命や名誉革命から継承した諸点を明らかにするため、18世紀の帝国史や宗教史に関する史料分析に力を入れ、学会報告や個別論文の執筆を進める。そのため、America’s Historical Imprints に収められた独立革命関係の史料収集と分析を進める。また渡米して、ボストンを中心に資料調査にも従事する予定である。帝国史関係の一次史料として、American Antiquarian SocietyやBoston Public LibraryやMassachusetts Historical Societyに所蔵される宗教史や移民関連の史料を調査・分析することも視野に入れている。
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| Causes of Carryover |
2020年度から始まったコロナ禍が21年度も継続し、21年度に予定していた連合王国や合衆国での海外資料調査を実施することができなかった。のみならず、国内での史資料調査に関しても、首都圏や関西圏への移動が制限され、各地の大学図書館や研究施設の利用が十分にできなかった。そのため計上していた海外旅費と国内旅費を使うことが困難であった。
しかしながら、2022年度はコロナ禍がある程度まで収束したので、遅れを取り戻すべく、2022年9月に海外(イギリス)での史資料調査と国内での史資料調査を目的とし、海外旅費と国内旅費を使用することができた。2023年度もまた昨年度に引き続きイギリスで、さらに新規にアメリカで海外調査を実施する予定である。そこで収集した史資料を分析・解明するため、書籍などを購入する物品費、史資料を整理するための人件費や謝金も必要となる。以上から、本研究を遂行するための旅費、物品費、人件費の使用を計画している。
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