2022 Fiscal Year Research-status Report
弥生時代における石器生産・消費システムの学際的再検証
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21K00970
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| Research Institution | Niigata University |
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Principal Investigator |
森 貴教 新潟大学, 研究推進機構, 助教 (30775309)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
柚原 雅樹 福岡大学, 理学部, 助教 (30330898)
月山 陽介 新潟大学, 自然科学系, 准教授 (00533639)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 弥生時代 / 石器 / 立岩遺跡 / 石材原産地 / 材料解析 / 川島殿ヶ浦遺跡 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、弥生時代の代表的な石器生産遺跡である、福岡県飯塚市立岩遺跡群における石器生産の実態解明を目的として、学術発掘調査ならびに未報告の採集資料を用いて学際的な研究を実施するものである。具体的には、岩石学・地球化学的分析による立岩系石庖丁の石材原産地の推定、材料解析・マイクロ/ナノ表面物性分析による石器石材の材料工学的背景の解明、実験考古学的手法を用いた石庖丁の機能・操作方法の推定を予定している。
９月上旬に立岩遺跡群下ノ方遺跡の学術発掘調査を立案していたが、やむを得ない事情で調査することが実質不可能となった。そのため、代替案として飯塚市歴史資料館所蔵の川島殿ヶ浦遺跡採集資料の調査・報告に急遽切り替えた。川島殿ヶ浦遺跡出土品は遠賀川河床の採土工事中に臼井耕一郎氏により採集されたものである。石器生産遺跡である立岩遺跡群・焼ノ正遺跡から北東約500ｍに位置し、石庖丁の石器石材原産地と推定される宮若市笠置山山麓の千石峡周辺との中継地といえる。遺物の内容から本遺跡は長期間営まれたと考えられるが、土器や石斧、石鎌などのほか、石庖丁の未成品・製作剥片を含んでいることが分かった。こうした遺物の内容は本遺跡の性格と立岩遺跡群との関係性を考察するうえで重要である。この資料調査により約40点の資料について実測した。次年度以降、その内容について報告する予定である。
立岩系石庖丁の使用石材に関する岩石学・地球化学的分析に関しては、研究分担者の柚原を中心に検討を進めた。これは2021年度に下ノ方遺跡および焼ノ正遺跡で採集した石庖丁未成品の破片と脇野亜層群・千石峡周辺の礫を全岩化学組成により比較するものである。
また、飯塚市歴史資料館にて石器生産遺跡である下ノ方遺跡、焼ノ正遺跡出土の砥石について資料調査をおこない、砥石目組成に関するデータを得た。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2022年９月上旬に予定していた立岩遺跡群・下ノ方遺跡の学術発掘調査が実質不可能となった。嶋田光一氏（飯塚市歴史資料館・館長）と現地の踏査をふまえて協議した結果、本研究の目的（弥生時代の石器生産の実態解明）に合致するような成果が見込める調査地が極めて限定的であること、またこれらの土地は急崖地の縁辺であるため、安全上掘削を伴う調査が困難であることが確認された。そのため本研究の計画を変更することになった。
今後は、これまでの遺跡出土資料や採集資料についての再検討を主眼として行い、本研究の目的を達成することを目指す。
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| Strategy for Future Research Activity |
①2022年度に、下ノ方遺跡の発掘調査の代替案として資料調査をおこなった飯塚市川島殿ヶ浦遺跡の採集資料（臼井コレクション）について、報告書として内容をまとめる。
②岩石学・地球化学的分析の内容について分析データをまとめ、論文化の準備を行う。脇野亜層群の泥岩・砂岩と「層灰岩」の全岩化学組成に関する検討を進める。
③八木山川流域で採集した岩石サンプルなど、弥生時代の各種の石器に用いられた石材に対する材料解析（硬度測定）を行い、材料特性を明らかにする。本分析は研究分担者の月山と調整し、準備を進めている。
④複数石材・形態の復元石庖丁を用いた収穫実験を行うことで、③で得られる石材の材料特性とあわせ、なぜ石庖丁の石材に赤紫色泥岩が採用されたかについて考察する。秋季に朝日遺跡ミュージアムの復元水田等での実験を計画している。
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| Causes of Carryover |
学外の研究分担者への予算配分がかなり遅くなってしまい、計画的な予算執行が難しかったため。当初計画していた学術発掘調査ができなくなり研究計画を見直す必要が生じ、結果として各種分析が停滞したため。
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