2021 Fiscal Year Research-status Report
日向灘沿岸低地における完新世の古津波・古環境の復元に関する研究
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21K01017
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| Research Institution | University of Miyazaki |
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Principal Investigator |
大平 明夫 宮崎大学, 大学院教育学研究科, 教授 (00262824)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 完新世 / 沖積低地 / 津波 / 縄文海進 / 湿原 / 古環境 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
日向灘沿岸に分布する3つの沖積低地（沖田川低地、江田川低地、跡江川低地）を調査地域に選択し、現地調査を実施した。延岡市南部に位置する沖田川低地では、3地点においてハンドボーリング調査を行い、分析用の地質試料（貝殻片を含む砂泥質堆積物）を採取した。宮崎平野の海岸部に位置する江田川低地では、8地点においてハンドボーリング調査を行い、分析用の地質試料（植物片を含む砂泥質堆積物）を採取した。宮崎平野の内陸部に位置する跡江川低地では、1地点においてハンドボーリング調査を行い、分析用の地質試料（鬼界アカホヤ火山灰の最上部とその上位の泥炭質堆積物）を採取した。上記の地質調査で採取した地質試料を詳細に観察し、層相変化を記録した。採取した堆積物の年代を明らかにするため、計10点の加速器質量分析法（AMS）による放射性炭素（14C）年代測定を分析機関に依頼して実施した。
沖田川低地の砂泥質堆積物（最大深度約8ｍまで掘削）に含まれていた5点の貝殻片の年代が約5500年前から約2200年前という値を示した。このことから沖田川低地には、縄文時代前期から弥生時代にかけて、浅海・干潟（縄文海進に伴う内湾）が拡大したことが推定された。
宮崎平野の江田川低地の砂泥質堆積物（最大深度約5ｍまで掘削）に含まれていた3点の木片・植物片の年代が約1800年前から約1200年前という値を示した。このことから津波堆積物の可能性のある砂層の堆積年代は、上記2つの放射性炭素年代の間の時期にあることが推定された。
宮崎平野の跡江川低地の泥炭質堆積物（最大深度約4ｍまで掘削）の最下部に含まれていた2点の植物片の年代が約7200年前、約6900年前という値を示した。このことから鬼界アカホヤ火山灰（約7300年前）の降下から約100～400年後には、内湾奥部の埋積が進み、跡江川低地に湿原（泥炭地）が拡大し始めていたことが推定された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
宮崎県内の3つの沖積低地（沖田川低地、江田川低地、跡江川低地）を調査地域に選択し、現地調査を実施した。学生雇用を調査補助として、計12地点でハンドボーリング調査を実施して、分析試料を採取することができた。さらに、堆積物に含まれていた貝殻片・木片・植物片を試料として、計10件の放射性炭素年代測定を分析機関に依頼し、年代測定値を得ることができた。さらに、宮崎平野の跡江地区（跡江川低地から生目丘陵を挟んで南側に広がる低地）で行われた既存の機械式ボーリングの地質試料を利用して、珪藻化石の分析を実施した。珪藻分析の結果、縄文海進で拡大した内湾奥部が、鬼界アカホヤ火山灰（約7300年前）の降下によって急速に埋積が進み、浅い沼沢地から湿原（泥炭地）へと環境変化していく過程が明らかとされた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度も上記の3つの沖積低地において現地調査（ハンドボーリング調査）を行い、詳細に研究対象地域の地質の層序・層相を明らかにする。また、延岡平野の大貫低地（大貫貝塚付近の沖積低地）においてもハンドボーリングを行う予定である。
次に、これまでハンドボーリング調査で採取した沖積層（低地の堆積物）の古環境を解明するため、珪藻分析を行う予定である。各層準に含まれる珪藻化石群集の特徴から、沖積低地の古環境の変化を明らかにしていく。さらに、海岸部の沖積低地に含まれる明瞭な砂層に注目し、層相や珪藻化石の特徴から、津波堆積物である可能性を検討していく。
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| Causes of Carryover |
さらに1件の放射性炭素年代測定を予定していたが、残額では年代測定に要する費用が不足していたため、年代測定の実施を見送ることにした。この理由により次年度使用額が生じた。この残額を次年度予算額（その他）に組み込み、今年度に実施する放射性炭素年代測定の費用に充当する計画である。
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