2021 Fiscal Year Research-status Report
コロナ禍で変容するモビリティ・シェアリングの阻害要因・普及促進方策の解明
| Project/Area Number |
21K01638
|
|---|
| Research Institution | Senshu University |
|---|
Principal Investigator |
中村 吉明 専修大学, 経済学部, 教授 (90803049)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
|
| Keywords | ライドシェアリング / MaaS / コロナ禍 / 自動車産業 / CASE / AI / IoT |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
研究・イノベーション学会 第36回年次学術大会において「CASEによる自動車産業の構造転換と自動車メーカーの経営戦略」を発表した。
日経研月報 7月号に「ポストコロナのMaaS」という論文が、開発技術 Vol.27 に「日本のインターネット通販による物流のラストマイル問題の処方箋に関する一考察」という論文が、専修大学社会科学研究所月報 No.703に「DXで変わる日本の産業 ―電機産業を中心にー」という論文が、専修大学社会科学研究所 社会科学年報 第56号に「CASE、MaaSによる自動車産業の構造変化」という論文が掲載された。
毎日新聞「経済プレミア」において、2021年4月以降、７件の論考が掲載された。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
過去の蓄積があり、論文は順調に進んでいるが、コロナ禍で国内調査、海外調査が予定したよりも十分できていない。
|
| Strategy for Future Research Activity |
緊急事態宣言も解除され、徐々に現地調査が可能となりつつあるので、まずは国内調査、特にインタビューを精力的に進める。そのうえで、海外渡航が円滑にできるようになるタイミングを捉え、海外調査も行うこととする。また、ZOOMなど、遠隔でインタビューできる方法も活用する。
|
| Causes of Carryover |
コロナ禍で国内調査、海外調査等が十分できなかった。
緊急事態宣言も解除され、比較的円滑に調査可能な国内調査を先んじて進める。そしてタイミングを図り、海外調査も試みる。
|
| Remarks |
以上は毎日新聞「経済プレミア」に掲載された論考。上記以外でも「「中国の商用EV上陸」日本メーカーはどうすべき？」、「ホンダ・ソニーがEVで異業種提携「足りないもの」は」も毎日新聞「経済プレミア」に掲載された。
|
