2021 Fiscal Year Research-status Report
研修指導員経験を通じた成長の研究:人材育成の副次的効果とマネジメント
| Project/Area Number |
21K01656
|
|---|
| Research Institution | Takushoku University |
|---|
Principal Investigator |
島内 高太 拓殖大学, 商学部, 教授 (30450034)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
|
| Keywords | 人材育成 / 研修 / 副次的効果 / 指導員の成長 / ラーニング・バイ・ティーチング / 関係発達 / 共育 / 企業内訓練校 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の課題は、社内研修の指導員が指導のプロセスから学びを得て成長するという人材育成の副次的効果を明らかにし、企業がそうした効果を組織的に活かしていくためのマネジメントのあり方について研究することである。つまり、受講者の成長という研修の直接的効果と指導員の成長という研修の副次的効果の両方を促す複眼的な研修マネジメントの研究である。
そのため本研究では、こうした社内研修マネジメントを行っている典型事例として大手自動車関連企業13社の企業内訓練校を取り上げ、指導員経験者と訓練校責任者の双方から情報を収集（書面調査及びインタビュー調査）し、指導員経験を通じた成長メカニズムとそれを組織的に活かすためのマネジメントのあり方を明らかにするという方法を採用している。
2021年度は、主に人材育成の副次的効果を理解するためのフレームワークを検討し、拙著（島内高太『企業内訓練校の教育システム―連携と共育による中核技能者育成―』晃洋書房、2022年）において「共育（ともいく）」の論理として整理した。そこでは人材育成論や組織論の知見を援用することで、研修を、指導者と受講者の「教授学習過程」であるとともに両者が相互に影響を与えながらお互いに成長する「関係発達過程」であると捉え、指導者が受講者を教育し成長させると同時にその過程で自らも成長することを「共育」と定義付けた。また、そうした観点から人材育成を行っている自動車メーカーB社訓練校の事例研究を行った。2022年度、2023年度の研究につながる基礎的な研究成果をあげることが出来たと言える。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究では、大手自動車関連企業13社の企業内訓練校を対象として、①指導員経験者に対する書面調査を通じて指導員経験を通じた成長メカニズムを明らかにする、②訓練校責任者に対する訪問インタビュー調査を通じて研修マネジメントのあり方を明らかにする、という2つの調査研究を進めている。
当初の計画では、2021年度中に調査対象企業に対して指導員経験者の紹介依頼と書面調査を済ませ、順次、訓練校責任者への訪問インタビュー調査を進めていく予定であった。
実際には、指導員経験者の紹介に対応いただけないケースや紹介・書面調査への回答に時間のかかっているケースもあり、指導員経験事例の収集にやや遅れが生じている。また、新型コロナウィルスの感染拡大の影響もあり、訓練校責任者への訪問インタビュー調査は実現できていない。
その一方で、本研究テーマの理論的なフレームワークについて拙稿において整理を進めるなど、研究環境に応じた対応をとっている。
|
| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の推進については、当初の計画に沿って大手自動車関連企業の訓練校に関する調査研究を継続しつつ、それ以外の業種にも視野を広げて「研修指導員経験を通じた成長」という本研究のテーマを考察可能な事例・サンプルを積極的に収集し、当初予定の研究を補足していきたい。
また2022年度に入り、昨年度実現しなかった訓練校責任者への訪問インタビュー調査の受け入れを表明して頂けるようになってきているため、新型コロナウィルスの感染防止を徹底しつつ出来る限り対面での訪問調査を実施していく予定である。
また、訓練施設の見学等も大切であるため訪問調査によるインタビューを重視してきたが、今後は、情報収集を優先させてテレビ会議システム等を利用したオンラインのインタビューも活用して研究を推進していきたい。
|
| Causes of Carryover |
2021年度は、調査対象企業の訓練校に対する訪問調査（訓練校責任者へのインタビュー）と学会大会への出張をそれぞれ2～3回程度実施する予定であった。そのため、国内旅費の執行を計画していた。
しかし、新型コロナウィルスの感染拡大等によって訪問調査を実施できなかったこと、また学会大会がオンライン化されたことなどから、旅費執行が生じなかった。
2022年度も、出張を伴う研究計画が実施できるかどうか不確実な面があるものの、可能な限り、訪問調査（2021年度計画分の企業と2022年度計画分の企業）と対面学会参加（2022年度後期の対面大会計画の学会）を進めて、情報収集・交流につとめたい。
|
