2022 Fiscal Year Research-status Report
Empirical Study of The Solution-Focused Communication
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21K01691
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Research Institution | Konan University |
Principal Investigator |
北居 明 甲南大学, 経営学部, 教授 (30278551)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
多湖 雅博 京都文教大学, 総合社会学部, 講師 (00784159)
古田 克利 立命館大学, テクノロジー・マネジメント研究科, 准教授 (20612914)
島田 善道 公立鳥取環境大学, 経営学部, 准教授 (50824447)
西之坊 穂 摂南大学, 経営学部, 准教授 (80780163)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 解決志向 / 問題志向 / コミュニケーション / コーチング / 心理的安全 |
Outline of Annual Research Achievements |
2022年度は、解決志向/問題志向コミュニケーション尺度の信頼性と妥当性を確認するため、インターネットを使った大規模調査を行った。その結果、コーチング分野の先行研究とほぼ同様の傾向が見られ、我々が作成した尺度の収束的妥当性が確認された。また、他の解決志向に関する尺度(解決構築尺度)との弁別妥当性も確認された。この研究結果は、海外ジャーナル(Journal of Solution Focused Practice, Vol6 No.2)に掲載された。 また、別のデータを用いた研究では、解決志向が心理的安全を部分媒介としてワーク・エンゲイジメントに影響するという仮説モデルが支持された(研究結果は未発表)。 我が国の学生と社会人を対象とした解決志向と問題志向のコーチング比較研究では、学生、社会人とも解決志向コーチングの方が問題志向よりもネガティブ感情を減少させ、自己効力感を向上させることが見出された。先行研究はオーストラリアとヨーロッパの学生を対象しており、アジアの社会人でも解決志向コーチングの有効性が確認された初めての研究と言える(研究結果は現在海外ジャーナルに投稿中)。 我が国の社会人を対象とした、解決志向コミュニケーション教育に関する介入研究も実施した。3回のセッションを通じ、参加者の解決構築に統計的に優位な向上が見られた(研究結果は未発表)。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
我々が開発した尺度の妥当性が確認され、さらなる研究への応用可能性が拡大した。その一環として、心理的安全およびワーク・エンゲイジメントへの影響が確認された。この成果は、学会発表や論文として公表していく予定である。 また、解決志向コーチングが、日本の学生や社会人に対しても有効であることが示唆され、さらなる介入研究に向けて実証的基盤が構築されたものと考えることができる。 さらに、小規模(N=9)ながらも解決志向コミュニケーション教育の介入効果も確認することができた。この研究結果も、さらに大規模な介入研究を行う上での実証的基盤となる。 このように、最終年度に向けて実験的な研究の成果が出ており、こうした研究の公表ならびに更なる大規模調査に向かうための方向性を見出すことができた。
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Strategy for Future Research Activity |
今年度は、まず昨年度に行った研究の公表を行う予定である。特に、解決志向コミュニケーション尺度と心理的安全に関する研究、また解決志向コミュニケーション教育の介入研究の公表を手掛けたい。 また、解決志向コーチングのさらに大規模な研究、ならびに解決志向コミュニケーション教育の介入研究も、研究対象を変えて行う予定である。解決志向/問題志向コミュニケーション尺度の国際比較研究も同時に進めたい。 以上の研究を通じ、我が国における解決志向コミュニケーションの有効性を確認し、効果的な介入方法について示唆を得ることが最終年度の目的である。
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Causes of Carryover |
コロナ禍で予定していた介入研究や海外での研究発表ができなかったため、次年度使用額が発生した。 次年度に予定している、海外での研究発表のための経費に用いる予定である。
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