2023 Fiscal Year Annual Research Report
Empirical Study of The Solution-Focused Communication
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21K01691
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| Research Institution | Konan University |
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Principal Investigator |
北居 明 甲南大学, 経営学部, 教授 (30278551)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
多湖 雅博 京都文教大学, 総合社会学部, 講師 (00784159)
古田 克利 立命館大学, テクノロジー・マネジメント研究科, 准教授 (20612914)
島田 善道 公立鳥取環境大学, 経営学部, 准教授 (50824447)
西之坊 穂 摂南大学, 経営学部, 准教授 (80780163)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 解決志向 / コミュニケーション / コーチング / 尺度開発 / 介入研究 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2023年度は、解決志向スキルを高めるための介入研究、ならびに解決志向コーチングの効果に関する国際比較研究、解決志向コミュニケーションが及ぼす効果に関する研究を行い、学会発表を行った。解決志向スキルを高めるための研究では、医療機関を対象に、看護職・介護職の解決志向スキルを高める研修を行い、スキルの向上を確認することができた。研究の一部を、すでに論文として発表した。解決志向コーチングの効果に関する比較研究では、日本における解決志向が自己効力感に対しては中程度の効果を及ぼすが、肯定的感情に対する効果が低いことが明らかになった。この理由について、日本文化の影響について考察した。この研究は国際学会で報告したが、論文としての公表は、次年度以降に行う予定である。解決志向コミュニケーションが及ぼす効果に関する研究では、解決志向が心理的安全を改善し、ワーク・エンゲイジメントを向上させる効果が実証された。また、1on1ミーティングにおける解決志向コミュニケーションが、部下のワーク・エンゲイジメント改善に影響することも、経験的に確認された。この効果は、上司が共感的態度を示した場合、さらに大きくなることが実証された。後者の研究は、すでに学会で報告済みである。
研究期間全体を通し、我が国の組織においても解決志向が効果的であることが経験的に実証された。今後はエビデンスを蓄積する一方、解決志向スキルを高め、日本の組織で解決志向の考え方やコミュニケーションがさらに普及するための活動を行っていく予定である。
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