2023 Fiscal Year Research-status Report
Capabilities of Social Innovators Creating Shared Values in the Contexts of Crises and SDGs
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21K01694
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
西出 優子 東北大学, 経済学研究科, 教授 (60451506)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中尾 公一 兵庫県立大学, 国際商経学部, 准教授 (60807098)
上西 智子 東北大学, 経済学研究科, 博士研究員 (70420023)
菊池 遼 日本福祉大学, 社会福祉学部, 助教 (40823167)
SEPTEMBER JEREMY 兵庫県立大学, 国際商経学部, 講師 (70897959)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 社会イノベーター / レジリエンス / ソーシャルキャピタル / 危機 / SDGs |
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| Outline of Annual Research Achievements |
3年目となる2003(R5)年度は、多様な研究会や公開セミナーを開催した。レジリエンス・セミナー「困難に立ち向かう力、キャリアを描く力―映画を観て、監督と対話する―」,性の多様性・社会イノベーションセミナー「多様な性のあり方・SOGIを自分事として考えるにはー地域の視点から考えるー」,こどもの貧困・社会イノベーションセミナー「現場から学ぶこどもの貧困」,映画上映会＋シネマダイアローグ「ガザ 素顔の日常」, 講演会「人的資本経営の推進と女性上級管理職のキャリア」, 東北大学キャリア・ワークショップ「女性のキャリアとライフイベント」 等、学生やNPO等とも連携し、アクションリサーチを展開した。
また、国内外の複数の学会で社会イノベーターの人材育成、社会的企業の持続可能性、環境NGOの行動推進、ブロックチェーン技術とNPOの持続可能性等に関する研究報告を行ない、意見交換や今後の研究や実践の示唆に結びつくフィードバックを得た。国際学会では、"Social Enterprise Intermediaries in Community-based Social Enterprise Sustainability" "How Can Chinese Environmental NGOs Promote Environmental Activism and Consumerism Using Social Media," "Application of Blockchain Technology for Improving Transparency, Efficiency and Sustainable Development of NPOs," 国内学会では、「プロジェクト型学習（PBL）を通した学生の学びとNPOとの連携」等の報告を行なった。さらに国際ジャーナルに複数の論文も投稿した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度は、社会イノベーターに対するインタビュー調査を実施するとともに、最終年度の研究計画や成果の取りまとめや発信について、方向性を定めることができた。
なお、アンケート調査については、何件かプレ調査を行なった結果、当面インタビューのほうが実施可能性が高いことが明らかになった。そのため、主にインタビュー調査を主に行なう方針転換をし、実際にその方向で調査を進めることができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度となる2004(R6)年度は、社会イノベーターに対するインタビュー調査を継続するとともに、これまでの研究成果を国内外の学会で報告するとともに、昨年度に引き続き、国際ジャーナルや国内学術誌への論文投稿や図書出版を目指す。さらに、これまで4年間の研究成果を国内外に幅広く発信するために、日本語および英語にてシンポジウムを開催する計画を立てている。
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| Causes of Carryover |
国際学会報告およびアンケート調査を予定していたが、いずれもR5年度は行わなかったため、次年度使用額が発生した。R6年度には複数の国際学会報告・インタビュー調査・シンポジウム開催等を予定しており、最終年度のR6年度は計画的に使用し、効果的な成果を出す計画をたてている。
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