2022 Fiscal Year Research-status Report
Empirical research on usage promotion and sales promotion for electronic and print publications
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21K01768
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Research Institution | Tokyo City University |
Principal Investigator |
渡部 和雄 東京都市大学, 情報工学部, 名誉教授 (90244532)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岩崎 邦彦 静岡県立大学, 経営情報学部, 教授 (40315213)
梅原 英一 新潟国際情報大学, 経営情報学部, 教授 (00645426)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 電子書籍 / 電子出版物 / 紙書籍 / 紙の出版物 / 統計分析 / 消費者調査 |
Outline of Annual Research Achievements |
消費者に紙の出版物および電子出版物に関する意識調査を実施し,結果を統計的に分析した.また,それから得られる紙の出版物および電子出版物の利用促進策を提案する論文を執筆し,関連学会に投稿した. 本論文の目的は紙の出版物および電子出版物に対する消費者の意識や行動を分析し,販売促進のための提案をすることである.消費者に出版物に対する意識と行動について主として文字による自由記述で尋ねる調査票を作成し,インターネット調査会社に依頼して900名の回答を得た.調査結果を基に,消費者を紙出版物利用者,紙出版物と電子出版物の併用者(以下併用者),電子出版物利用者,非利用者に4分類した.そして,以下の点を示した.消費者が考える紙の出版物の長所,短所,各類型で考える長所,短所,消費者が考える電子出版物の長所,短所,各類型で考える長所,短所. 次に,今後,紙の出版物と電子出版物が併存していくため,紙の出版物と電子出版物の両方を利用する「併用者」が両者をどのような考え方で使い分けているかを分析した.さらに,分析結果を基に紙の出版物および電子出版物の利用促進策を提案した. また,関連した別の研究として消費者600名にマンガ・コミックにおける紙利用者と電子利用者の意識と行動の調査を行った.そして,マンガ・コミックの普及方策を検討した.さらに,研究成果を論文にまとめ,関連学会に投稿した.分析結果として,年齢層20代~40代の読者が電子マンガ・コミックを良く利用しており,パート・アルバイトや専業主婦などの決まった職業がない人が多かった.一方,紙マンガ・コミックを利用している層は50代~60代の男性が多かった.電子マンガ・コミックを選好する層を含め,じっくりと記憶に残したい時には紙マンガ・コミックを選好することが分かった.一方で,暇なときに何かをしながら読む場合には,電子マンガ・コミックを選好することが分かった.
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
紙の出版物および電子出版物に関する消費者調査と900名の大量な文字による自由回答について,従来文字に対しては行えなかった回答の統計分析を行えるツールを導入した.そして,そのツールを使って精緻な統計分析を行えるようにした.分析結果をまとめ,さらにそこから導き出せる紙の出版物および電子出版物の利用促進策を提案する論文を書き上げて,関連学会に投稿できた. また,電子マンガ・コミックについて600名の消費者を調査し,回答の統計分析を行い,結果をまとめた.そして,論文を書き上げて関連学会に投稿できた.
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Strategy for Future Research Activity |
2つの学会に投稿した2つの論文の査読結果が来るので,査読意見に対応して適切な改善,修正を行い,学会誌への掲載を目指す. また,今年度行った消費者調査とは観点を変えて新たな質問項目を設けて,紙書籍や電子書籍に関する消費者調査を従来よりも大規模に行い,回答を統計分析する.そして,有用な結論を導き,今後の紙の出版物および電子出版物の利用促進に役立ちたい. 電子マンガ・コミックについての消費者調査も質問項目を増やして,調査対象者数の規模を拡大して再度実施する.その上で,より精緻な統計分析を行いたい.
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Causes of Carryover |
新型コロナの影響により,研究テーマに関連した学会への参加のための出張や,共同研究者間の綿密な打ち合わせのための出張を抑制せざるを得なかったことが大きい.また,消費者調査の規模を抑えたので,調査費用を当初の想定より低く抑えることができたため. 次年度は対象者数および質問数を増やすなど,規模を拡大し,2種類の消費者調査を実施する予定である.また,新型コロナによる出張などの制約が緩和されたため,学会発表会への参加や共同研究者間での出張による相互訪問を増やしたい.
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