Making effective use of Information and Communication Technology in social work education

2022 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 21K02002
• Research Institution: Taisho University
• Principal Investigator: 新保 祐光 大正大学, 社会共生学部, 教授 (90513432)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 金 群 早稲田大学, 人間科学学術院, 教授 (20274251) ; 宮崎 牧子 大正大学, 社会共生学部, 教授 (40257738) ; 石川 到覚 大正大学, 人間学部, 名誉教授 (50119400) ; 金 潔 大正大学, 社会共生学部, 教授 (50347811)
• Project Period (FY): 2021-04-01 – 2025-03-31
• Keywords: ソーシャルワーク / ICT教育 / 教育効果

Outline of Annual Research Achievements

2022年度は、調査項目の検討に時間をかけた。D.Thomas（＝2011）の教育の効果測定を参考にしながらも、ソーシャルワークにどう応用するかについての議論が十分にまとまらなかった。たとえば実習と現在の実践先は、学生個々で異なるので、アンケートによる単純比較ができるか等の検討を慎重に行った。このように可能な限りの回答の精度を高めることと妥当性のある調査項目を求めた結果ではあるが、結果が出なければ本末転倒なので、期限を決めて進めていきたい。また、アンケートを踏まえた追加の調査のインタビューの内容についても、精査を進めている。
くわえて中国の、先進的なICT教育の実践事例についてオンラインで直接聞き取りをすることができた。日本よりも社会福祉実践現場にICTが普及しており、教育等でも積極的に活用されていることがわかった。そのなかで明らかとなったICT活用の主たる効果は、効果的なタイミングでも介入ができることである。学生からすると、課題まで行かない漠然とした不安傾聴や、自身の課題に感じたことを聞ける体制があるという安心感の効果が高い。しかしながらオンラインの限界は、お互いの理解の確認が、非言語的の部分で十分でないことなどがあげられた。この限界について、今後も中国、台湾の研究者と連携しながら、何らかの対応を考え、よりよいICT教育につながるよう研究を続けたい。
ともに、研究の途中であり、具体的なアウトプットがない点が問題である。今年度はアウトプットを意識した研究を行う。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

本研究は他国の先進事例を踏まえた国際的な共同研究を予定していた。しかしオンラインでの交流はできているが、他国での実施調査などはできていない状況である。この点については、様々なリスクを検討しながら、ICT教育がテーマでもあるので、ICTを用いた共同研究を模索しながら研究計画を変更し、少しでも当初の目的を達成したいと考えている。
またICT教育と対面教育の比較については、教育評価の調査について、少し丁寧に検討しているため、本来５月中に実施予定であったが少し遅れている。

Strategy for Future Research Activity

海外の先進事例の研究については、耐燃の現地調査にこだわらず、ICT、オンラインを活用し進めていきたい。
アンケート調査に関しては、学務の状況を踏まえて、以前実務を担っていた人を研究メンバーに加え、増員することで今遅れている分を取り戻したい。

Causes of Carryover

一番大きいのは、海外の研究者との共同研究であったため、現地での実地調査があるはずであった。ただし新型感染症の影響もあり、慎重な対応が求められていたこともあり、海外での調査ができていないことが予算執行に大きく響いている。
またその調査の遅れから、国内での調査項目の検討等も遅れているため、予算執行が大きく遅れている。