2021 Fiscal Year Research-status Report
ケアへの肯定的態度を高めるためのマインドフルネスに基づく研修プログラムの開発
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21K02019
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| Research Institution | Oita University |
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Principal Investigator |
中山 慎吾 大分大学, 福祉健康科学部, 教授 (40241765)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
村上 裕樹 大分大学, 福祉健康科学部, 准教授 (40600325)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 保健福祉施設職員 / マインドフルネス / 研修プログラム / ケアの肯定的側面 / 生理学的指標 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、福祉分野で働くスタッフのケアへの肯定的態度を高める研修プログラムを開発し、その効果を検証することを目的とする。共感や自己覚知を高めるマインドフルネス・トレーニングをプログラムの中核とする。
ケアの肯定的態度を高めるためのマインドフルネスに基づく研修プログラムを作成するにあたり、主に初年度(2021年度)では研修プログラム案の作成（研修テキストの試作等）を行うこととしていた。その計画に基づき、マインドフルネスに関する主要な著作・研究内容を吟味し、また福祉施設でのインタビュー・情報収集に基づき、研修プログラムの検討を行った。
その結果、研修プログラム案が作成された。研修プログラムには、研修テキスト、パワーポイントに基づく説明動画用の文章、研修効果を測定するための質問紙等が含まれる。学部内の大分大学福祉健康科学部の研究倫理マネジメント委員会に倫理審査の申請を行った。現在、審査が行われている。申請においては、研修プログラムの内容に関わる資料も提出している。
倫理審査の過程で、審査委員からの指摘等を受けて、研究計画や研修プログラムの修正が必要となる可能性がある。それらの指摘には、研修プログラムの実行可能性や研究の意義を高めるための建設的な提案が多く含まれると考えられる。そのため、それらの指摘に真摯に対応し、よりよい研究計画・研修プログラムとして、本年度の研修プログラムの実施に向けて進めていきたいと考える。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画では、初年度においては研修プログラム案の作成（研修テキストの試作等）を行うこととしていた。研修プログラム案の作成を行うことができたという点で、当初の予定通り進んでいると判断した。
ただし、研修プログラム案の検討を行ううえで、自由回答に基づく質問紙調査を行うこととしていたが、結果的に質問紙調査を行うことはできなかった。マインドフルネスに関する主要な著作・研究内容の検討に予想以上の時間を要したことなどがその事情に含まれる。ただし、質問紙調査に代わるものとして、福祉施設への聞き取り等を行い、検討をすすめた。
福祉施設への聞き取り等からは、研修プログラムへの積極的で自発的な参加を福祉施設職員から得るためには、研修内容が分かりやすくシンプルであることが必要、音声よりもパワーポイントを用いた動画等を教材として用いることが有効、などの示唆が得られた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度においては、テキスト等の教材を準備し、参加者の募集、会場の準備等を行い、研修プログラムを試行する予定である。プログラム参加の前後等に質問紙等への記入、生理学的指標の測定を行う。試行により得られたデータに基づき、プログラムの効果を検証する予定である。
その後、必要があればプログラム内容の修正を行い、2023年度において修正されたテキスト等の教材の準備、より多くの参加者の募集、会場等の準備を行い、比較的多くの参加者を対象に、教育プログラムの本実施を行う予定である。
ただし、新型コロナ感染の予防策等の影響のため、研修プログラムへの参加者数が十分に確保できない可能性も若干ではあるが懸念される。そのことを考慮に入れる場合、2022年度の研修実施においては、研修内容を修正することなく2022年度と2023年度にわたって研修プログラムを実施するという可能性も念頭においたうえで、研修プログラムの実施に臨みたい。
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| Causes of Carryover |
当初、初年度(2021年度)においては、研修プログラム案の検討を行ううえで、自由回答に基づく質問紙調査を行うこととしていたが、結果的に質問紙調査を行わなかった。マインドフルネスに関する主要な著作・研究内容の検討に予想以上の時間を要したことなどがその事情に含まれる。このことが、次年度使用額が生じた主要な理由に含まれる。ただし、質問紙調査に代わるものとして、福祉施設への聞き取り等を行い、検討をすすめた。
2022年度においては、研修プログラム案の実施を行う。どの程度の研究参加者が確保できるかは、未知数な面があるが、ある程度多くの参加者が確保できた場合には、前年度からの繰り越した研究費を含めると、適切に対応できることが見込まれる。
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