2023 Fiscal Year Research-status Report

ケアへの肯定的態度を高めるためのマインドフルネスに基づく研修プログラムの開発

Research Project

Project/Area Number	21K02019
Research Institution	Oita University
Principal Investigator	中山慎吾大分大学, 福祉健康科学部, 教授 (40241765)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	村上裕樹大分大学, 福祉健康科学部, 准教授 (40600325)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2025-03-31
Keywords	保健福祉施設職員 / ケアの肯定的側面 / マインドフルネス / 研修プログラム / 生理学的指標
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、福祉分野で働くスタッフのケアへの肯定的態度を高める研修プログラムを開発し、その効果を検証することを目的とする。共感や自己覚知を高めるマインドフルネス・トレーニングをプログラムの中核とする。ケアの肯定的態度を高めるためのマインドフルネスに基づく研修プログラムを作成するにあたり、主に初年度(2021年度)では、マインドフルネスに関する主要な著作・研究内容を吟味し、また福祉施設でのヒアリング・情報収集に基づき、研修プログラムの検討・作成を行った。研修プログラムには、研修テキスト、パワーポイントに基づく説明動画用の文章、研修効果を測定するための質問紙等が含まれる。大分大学福祉健康科学部の研究倫理マネジメント委員会倫理審査での指摘等を受けて、研究計画や研修プログラムの修正を行った。これにより、研修プログラムの実行可能性や研究の意義を高める修正がなされたと考える。 2022年度と2023年度においては、保健福祉施設の協力を得て、参加者の募集を行い、研修プログラムを実施した。プログラム参加者を無作為に２つのグループに分け、最初から３週間のトレーニングを行う群と、３週間の待機期間を経た後に３週間のトレーニングを行う群とした。トレーニング期間は３週間だが、参加者には６週間の研究への協力をもとめた。そして、３週間ごとに計３回、質問紙等への記入、唾液摂取による生理学的指標の測定を行った。結果的に、2022年度には28名の参加者が得られた。2023年度には、さらに30名のプログラム参加者が得られた。2023年度には研究の進捗に基づいて２つの学会で口頭発表を行い、さらに、査読付き論文を１本発表することができた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 当初の計画では、初年度に研修プログラム案の作成（研修テキストの試作等）を行い、２年目である2022年度においては、テキスト等の教材を準備し、参加者の募集、会場の準備等を行い、比較的少数の参加者を対象に教育プログラムを試行することとしていた。結果的には、2022年度においては、5か所の保健福祉施設の協力を得て、20名を超える参加者に対して研修プログラムの実施を行うことができた。プログラム参加の前後等に質問紙等への記入、生理学的指標の測定等も行った。当初は、2022年度における研修プログラムの実施は、プログラムの改良のための試行と位置付けていた。しかし、倫理マネジメント委員会からの指摘に基づく修正により一定程度以上の改良がなされたと考えられた。また、研修プログラムの実施に協力が得られる事業所の確保が予想以上に困難であり、新型コロナ感染の予防策等の影響が協力先の確保をより難しくしているという状況であった。そのため、2022年度の研修実施においては、研修内容を修正することなく2022年度と2023年度にわたって研修プログラムを実施するという方針をとることとした。その方針にのっとり、2023年度には、さらに30名のプログラム参加者が得られ、研修を終了した。2022年度と2023年度を合わせると参加者は50名を超え、当初予定していた参加者数30名を満たす結果となった。研修プログラムを通じて得られた量的あるいは質的なデータは全て入力を完了している。以上の点で、おおむね当初の予定通り進んでいると判断した。
Strategy for Future Research Activity	2024年度においては、得られたデータに基づき、量的及び質的データの分析を試みて、プログラムの効果を検証する。その結果に基づきつつ、2024年度においても学会報告、論文投稿等を行い、追加的な情報収集をも合わせて試みたいと考える。プログラムの効果が必ずしも期待されたものでなかった場合に限らず、今後の研究の発展に向けて、さらなるプログラムの改良を試みたい。たとえば、より簡便で効果的な研修案を考案することも、研究の展開の可能性として考えられる。欧米や中国などでも簡便なマインドフルネス・トレーニングが様々に試みられており、それらの情報収集もさらに行いつつ、検討を進めてみたいと考える。そのようなプログラムも含めて、研究報告書のかたちにまとめ、年度内に発表できるようにしたいと考える。
Causes of Carryover	2023年度においては、国内の学会での研究成果の発表を行うことはできたが、海外の研究と実践も含む情報収集の充実等を図るための一環となりうる海外への学会報告・参加、あるいは外国雑誌への論文投稿などを行うことは実現せず、次年度使用が生じた。次年度使用額分の使用計画としては、研究成果の発表とさらなるプログラム改良のための情報収集のため、海外の学会への参加、あるいは海外の雑誌への論文投稿を試みたいと考える。