2021 Fiscal Year Research-status Report
Influence of dietary habits on intestinal environment of mothers and children in Okinawa: Family and community aspects
| Project/Area Number |
21K02075
|
|---|
| Research Institution | University of the Ryukyus |
|---|
Principal Investigator |
等々力 英美 琉球大学, 医学部, 客員研究員 (60175479)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
武藤 倫弘 京都府立医科大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (30392335)
渡辺 賢二 静岡県立大学, 薬学部, 教授 (50360938)
伊藤 早苗 琉球大学, 医学部, 准教授 (50610846)
名嘉地 めぐみ 琉球大学, 医学部, 講師 (60632015)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
|
| Keywords | 社会経済因子(沖縄) / 母子関係 / 腸内細菌叢 / 家庭・地域 / 小児肥満因子 / 断面研究 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
2005年から一般住民を対象にした無作為割付による食事介入研究(チャンプルースタディ)を継続的に実施し、近年は、学童と親(延べ約3,000人)を対象とした小学校区単位の介入研究を行ってきた。これまでの研究をさらに進展させるために、対象を食習慣の固定前の幼児(0.5-5歳児)に母親の食習慣が与える影響因子を、客観的に把握することが重要であることが考えられた。近年、腸内細菌叢組成と食事・肥満との関連性が明らかとなってきており、肥満が、腸内細菌叢や外部環境により、どのように影響するのか、さらに外部環境についても社会経済的要因や、家庭環境との関連性が指摘されてきており、これらの関係因子を明らかにする必要がある。特に、母親と子供の食習慣が腸内環境に与える影響因子を家庭および地域の両方で横断的に探索し、両者の食習慣の相関と腸内細菌叢の分布を示す基礎的データの測定は、今後の介入研究などに重要な知見となるが、わが国においてほとんど実施されていないのが現状である。本研究において、母子の食習慣が腸内細菌叢に与える影響因子が明らかになれば、幼児の早期の肥満リスクの解明に貢献すると考えられる。
本年は、研究開始の1年目である事、また沖縄県における新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、対象となる沖縄県の母子が在園する保育園の入園禁止措置が継続したため、沖縄県園長会および沖縄県保育所協会担当者との協力依頼が容易ではなかった。このため、これまでに収集した沖縄における母子の食習慣と社会経済因子との関連性について、基礎的なデータを解析行なった。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究は、研究開始の1年目であるが、沖縄県における新型コロナウイルス感染症の感染率は全国において人口当たり、最も高水準であり、対象となる沖縄県の母子が在園する保育園の入園禁止措置が実施されていた。このため、沖縄県保育園園長会および沖縄県保育所協会担当者との協力依頼の開始が遅れている。
|
| Strategy for Future Research Activity |
沖縄における新型コロナ感染症の感染状況は、ワクチン接種などの感染拡大の防止が期待できると考えられるので、沖縄県園長会および沖縄県保育所協会担当者との協力依頼が、容易になっており、在園保育園児と母親の協力の促進により研究実施の進展が可能である。
|
| Causes of Carryover |
沖縄県における新型コロナウイルス感染症の感染率は全国において人口当たり、最も高水準であり、対象となる沖縄県の母子が在園する保育園の入園禁止措置が実施されていた。このため、沖縄県保育園園長会および沖縄県保育所協会担当者との協力依頼の開始が遅れた。今後、沖縄における新型コロナ感染症の感染状況は、ワクチン接種などの感染拡大の防止が期待できると考えられており、沖縄県園長会および沖縄県保育所協会担当者との協力依頼が、容易になっており、在園保育園児と母親の協力の促進により研究実施の進展が可能である。
|
