2021 Fiscal Year Research-status Report
青年期における部活動とサークル活動への条件整備確立に向けての理論的根拠の解明
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21K02168
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Research Institution | Aichi University of Education |
Principal Investigator |
中山 弘之 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (80335017)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
神谷 拓 関西大学, 人間健康学部, 教授 (70460467)
石井 拓児 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 教授 (60345874)
伊田 勝憲 立命館大学, 教職研究科, 教授 (20399033)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 青年期発達保障 / 課外のスポーツ・文化活動の権利 / 部活動 / サークル活動 / 教育的意義 |
Outline of Annual Research Achievements |
本年度においては、戦後日本の部活動とサークル活動の教育的意義に関する学説史的研究、および戦後日本の部活動とサークル活動に関する教育制度史的研究を中心に研究に取り組んだ。定期的に研究会および研究打合せを実施しながら研究に取り組んだ。 戦後日本の部活動とサークル活動の教育的意義に関する学説史的研究では、生活指導研究、スポーツ教育学、教育哲学などを中心に戦後日本における部活動・クラブ活動に関する学説の比較検討を行った。そこでは、部活動・クラブ活動における陶冶と訓育の関連のありよう、また生活指導・教科指導と部活動・クラブ活動の関連のありようが論点となることなどが見えてきた。また、生活指導研究、スポーツ教育学の学説を中心に部活動・サークル活動など課外活動の教育的意義の検討も実施した。そこでは、部活動・サークル活動などの課外活動と人格形成、知識・技術的な発達、自己の信念や世界観や生き方の問い直し、自治と民主主義の主体形成との関連が、論点として見えてきた。 戦後日本の部活動とサークル活動に関する教育制度史的研究では、戦後日本の教育制度史および教育経営史の視点による部活動問題の検討を行った。そこでは、部活動をめぐる現代的課題や実践も視野に入れながら、1958年の学習指導要領改訂や日本型企業社会の形成と部活動の現代的課題との関連が論点として見えてきた。 以上を通して、青年期における部活動とサークル活動の教育的意義をめぐって、何が論点となり得るのかという点についての検討を進めることができた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、研究会や研究打合せを対面では行うことができなかった。このため、戦後日本の部活動とサークル活動の教育的意義に関する学説史的研究と戦後日本の部活動とサークル活動に関する教育制度史的研究についてはおおむね順調に進めることができたものの、部活動とサークル活動の教育的意義に関する調査研究、特に聞きとり調査の内容と方法に関する検討については十分に行うことができなかった。
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Strategy for Future Research Activity |
これまでの研究成果をもとに、部活動とサークル活動の教育的意義に関する調査研究を進めていく。そこでは、聞きとり調査の内容と方法とともに、アンケート調査項目について検討する。 また、戦後日本の部活動とサークル活動の教育的意義に関する学説史的研究と戦後日本の部活動とサークル活動に関する教育制度史的研究も引き続き進めていく。そのことで、戦後日本の部活動とサークル活動の教育的意義をめぐる論点を検討し、調査研究にも活かしていく。そして、日本の公教育においてなぜ部活動とサークル活動が曖昧にしか位置づけられなかったのか、部活動の現代的課題が形成された要因について、検討を進めていく。
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Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染拡大により、研究会や研究打合せを対面で実施することができず、オンラインで実施せざるを得なかった。また、学会等もほぼ対面開催ではなくオンラインで開催された。今後は、感染拡大状況の推移を見ながら、可能な範囲で対面による研究会や研究打合せの実施、学会等への参加などを進めていく。
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Research Products
(2 results)