2022 Fiscal Year Research-status Report
Analysis of psychological factors that promote relearning among working adults using distance learning and development of tutorial materials.
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21K02185
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| Research Institution | Matsuyama Shinonome College |
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Principal Investigator |
安田 孝 松山東雲女子大学, 人文科学部, 准教授 (30409677)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大内 善広 城西国際大学, 福祉総合学部, 准教授 (00454009)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 学びなおし / 高等教育 / 社会人 / 成人学習 / オンライン / 軽量テキスト分析 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究の目的は，遠隔型の手続きを用いる社会人の学び直しを想定し，特に心理的側面から学びなおしの開始と継続を促進・阻害する要因を明らかにし，開始と継続を円滑にするチュートリアル教材作成と公開を行う事であった。研究は大きく4つの段階からなり，第1段階はインタビュー調査によるオンライン学び直しに関する要因の調査を行うことであった。第2段階としてインタビュー調査に基づくオンライン学び直し尺度の開発を行い，さらに第3段階として尺度の検証ならびに結果の分析を経て，第4段階でここまでの調査を踏まえた基づいた社会人のオンライン学び直し促進を目的としたチュートリアル教材の開発を行う計画である。
研究初年度は，学び直しを行った経験を持たない社会人を対象としたインタビュー調査を行う予定であった。しかし，新型コロナ感染症の流行に伴いインタビューの実施が困難となったため，Web調査会社を通じた自由記述アンケートへと研究方法の修正を行い，これを実施した。調査の結果，20代～60代までの社会人4,775名から回答を得た。回答結果からは，年代を問わず学び直しに関心を持つ割合は30%前後で一定していることが示され
た。この内容について，学会発表にて報告を行った。
また自由記述に対して計量テキスト分析を行った結果からは，学び直しにおいて高等教育機関を選択する場合，実際に経験があるものは対人的な交流に対する期待や具体的・専門的な学習内容が記述内容に含まれる一方，経験がなく将来の学び直しを希望している段階の場合，記述内容が抽象的であり，学び直しを行おうとする際の障壁の一つに，具体的なプロセスが想像し難いことが考えられ，この解消が学び直し促進につながる可能性が示唆された。軽量テキスト分析において，さらに文章や単語を調整し抽出後の修正を行い，より明確なデータの抽出作業を進めている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究初年度である2021年度は，学び直しを行った経験を持たない社会人を対象とした対面形式のインタビュー調査を行う予定であった。しかし，新型コロナ感染症の流行に伴い自由記述アンケートへと研究方法の修正を行った。計画修正後は，社会人の学び直しに対する認知を検討するために必要十分な自由記述データを収集することができた。ただし調査実施時期が遅れたため，データの分析が初年度内に完了しなかった。
2022年度は，自由記述データの一部を分析し，その結果をまとめ日本心理学会にて発表を行った。
当初の計画では，2022年度に尺度開発を行う予定であったが，自由記述データの分析に時間を要しており，年度内に尺度開発の完了を行うことができなかった。
これらの内容を総合的に評価すると，「やや遅れている」と判断せざるを得ない。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究の計画は，遠隔授業による社会人の学び直しにおいて【研究実績の概要】で述べた4つの段階を想定している。そのうち第1段階のインタビュー調査によるオンライン学び直しに関する要因の解明の分析を完了させる。自由記述に対する計量テキスト分析を完了させ，2023年度中に学会発表と論文化を行う。
また並行し，2022年度に実施完了予定だった第2段階のオンライン学び直し尺度の開発を完了させる。評定項目の選定作業を自由記述データの分析結果をもとに実施し，2023年度後半に尺度項目を抽出するためのアンケート調査を実施する。
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| Causes of Carryover |
初年度（2021年度）の計画実施遅れの状況を吸収できず，2022年度に予定していた尺度作成のための大規模調査を実施することができなかった。また，新型コロナウィルス対応のため参加予定学会がハイブリッドになり，一部の旅費を使用しなかった。
今後の使用計画として，一部は2021年度に収集したデータのうち，自由記述データを分析し，国内学会発表を行う際の費用として使用する予定である。また実施予定の調査を実行するため，前年度の予算を本年度執行する予定である。
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Research Products
(1 results)
