2022 Fiscal Year Research-status Report
ASEANにおける日本語教育とキャリアパスのコネクティビティに関する基礎的研究
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21K02306
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Research Institution | Nagasaki University of Foreign Studies |
Principal Investigator |
小鳥居 伸介 長崎外国語大学, 外国語学部, 教授 (80215293)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
川崎 加奈子 長崎外国語大学, 外国語学部, 准教授 (50595642)
新美 達也 名古屋学院大学, 経済学部, 准教授 (80773192)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | ASEAN地方都市 / 日本語教育 / キャリアパス / コネクティビティ |
Outline of Annual Research Achievements |
第1回研究集会(2022年5月14日(土)14:00~17:00):研究協力者の小嶋紀博氏(別府大学文学部人間関係学科/キャリア支援センター)に「日本的な雇用慣行とキャリア教育ー国内留学生の就職状況」というテーマで発表していただいた。長崎外国語大学を会場とし、海外の研究協力者とはオンラインでつないで実施した。参加者は小嶋氏、科研メンバーの小鳥居・川崎・新美、研究協力者の松本剛次長崎外国語大学特任講師、Huong Traフエ外国語大学日本語・日本文化学部長、高橋勝幸ナレースワン大学教授他。日本国内留学生と海外の日本語学習者とのキャリア意識の違いについて比較・検討し、知見を深めた。 タイ調査(2022年8月22日~8月30日):2021年8月に実施したべトム・フエ外国語大学での日本語学習者へのキャリア意識調査と同様の調査を科研メンバーの新美及び研究協力者高橋勝幸教授の在籍するナレースワン大学で実施し、その成果は名古屋学院大学論集(第59巻4号)に「海外日本語学習者のキャリア意識と現地進出日本企業ータイとベトナム比較研究ー」として発表した。 ベトナム調査(2022年10月29日~11月4日):科研メンバーの新美・小鳥居、研究協力者のC.Meyer氏(長崎外国語大学フランス語特任講師)の3名でフエ外国語大学を訪問し、日本語専攻とフランス語専攻の学生のキャリア意識の比較調査を行った。その成果は2023年度の長崎外国語新長崎学研究センター紀要に発表する予定である。 インドネシア調査(2023年2月18日~2月25日)。:科研メンバーの小鳥居と研究協力者の松本剛次氏の2名でガジャマダ大学専門職学部日本語学科を訪問、日本語教員各位及び日本語専攻の学生に日本語教育・学習の目的やキャリア意識についての聞き取りを行った。その成果は2023年度の長崎外国語新長崎学研究センター紀要に発表する予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
1年目のオンラインによる研究会や文献研究などの予備的調査の成果を踏まえ、2年目はベトナム、タイ、インドネシアのASEAN3か国の研究協力校との協働により、アンケート調査及び現地でのインタビュー調査を実施することができた。その成果として、タイ、ベトナムの日本語教育とキャリア意識に関する比較研究を学術論文として公刊した。また、英国の学術情報誌Impactに本研究の情報が掲載された。さらに次年度は本年度の調査結果に基づき、ベトナムと日本の日本語教育とフランス語教育に関する比較研究、インドネシアの日本語教育とキャリア意識に関する研究をそれぞれ論文として公刊する予定である。
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Strategy for Future Research Activity |
3年目は追跡調査としてベトナム、インドネシアの研究協力校におけるアンケート調査と現地でのインタビュー調査を継続して実施し、その成果に基づく論文を公刊する。また、日本国内の研究協力者との共同研究として国内留学生のキャリア意識の調査も実施し、海外の日本語学習者とのキャリア意識の比較研究に関する論文を公刊するする予定である。最後に本研究の総括として、海外の研究協力者を招聘するとともに研究協力校とオンラインでつないで国際研究ワークショップを開催し、本研究成果の最終報告会とする。
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Causes of Carryover |
次年度は継続調査として実施を計画しているインドネシアへの渡航費3名分と国内の研究集会実施における海外研究者1名の渡航費、及び研究担当者3名の国内旅費を必要としている。
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