2022 Fiscal Year Research-status Report
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21K02353
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| Research Institution | Mie University |
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Principal Investigator |
冨樫 健二 三重大学, 教育学部, 教授 (10227564)
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2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 肥満小児 / 長期予後 / 肥満度 / 性差 / 生活習慣病 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2022度は、前年度に構築した肥満小児のデータベースを元に予後調査を実施した。1,377名に対し、現在の身長、体重、生活習慣病罹患、栄養摂取状況、運動習慣等を尋ねる予後調査を実施し、回答のあった304名（小児期の平均年齢9.4歳±2.3歳、予後調査時の平均年齢34.8±11.0歳、平均経過年数25.6±10.8年）を本研究の対象者とした（有効回収率27.8％）。
肥満継続率は全体として68.4％であった。小児期に軽度肥満だった者で成人期に肥満（BMI25以上）だった者は55.9％であるのに対し、小児期に高度肥満だった者では81.6％を示した。男女別に肥満継続率を比較した結果、男性で肥満を継続している割合が高い傾向を示した（73.0% vs 63.1%、P=0.06）。一方、小児期の体型別に成人期肥満の相対リスクをみると、男性では小児期に軽度肥満だった者に比べて小児期に高度肥満だった者が成人期に肥満を継続する相対リスクは2.0倍（ns）であるのに対し、女性では6.0倍（P<0.05）と小児期における高度肥満の成人肥満への移行リスクに性差が認められた。
生活習慣病罹患数についても成人期に肥満を継続していた群が解消していた群に比べて有意に高値を示した（1.0±1.2個 vs 0.4±0.7、P<0.01）。
肥満を継続している理由として「食べ過ぎ」（65.9％）、解消した理由として「食生活の改善」（55.2％）が最も多く、栄養調査の解析からエネルギー摂取量、炭水化物の摂取量が肥満の継続・解消の要因であることが示唆された。また、運動習慣について検討を行ったところ、質問紙では肥満を継続している理由として「運動不足」と答えた者の割合が64.9％、肥満を解消した理由として「運動系部活動への加入」と答えた者の割合が29.2％であり、運動実施も肥満の継続・解消に関わっていると考えられた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画どおり、過去の診療情報をもとにしたデータベースを用いて調査紙の発送・回収、小児期と成人期の体格比較、生活習慣病の状況等が解析できているため。
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| Strategy for Future Research Activity |
調査紙回収時に生活習慣病検診受診を希望する意向の調査をしており、200名弱が希望していた。今年度は希望者の中から実際に検診を受ける対象者を選定し、臨床検査を伴った成人期の健康状況について把握していく予定である。
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| Causes of Carryover |
最終年度は生活習慣病検診を希望する30名程度に実際に病院を受診していただく形となるため、交通費、診療費、謝金が予定以上に必要と判断されたため20万円程度を次年度使用額として残す形とした。
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