2021 Fiscal Year Research-status Report
Risk management of physical development of children by restricting activities against the Great East Japan Earthquake and new corona infection(COVID-19)
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21K02373
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Research Institution | The University of Aizu Junior College Division |
Principal Investigator |
渡部 琢也 会津大学短期大学部, 幼児教育学科, 講師 (30410913)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤井 勝紀 愛知工業大学, 経営学部, 教授 (10165326)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 東日本大震災 / 成長曲線 / 思春期ピーク / 体格 |
Outline of Annual Research Achievements |
今年度については、自然発育の機序として考えられている身長と体重のMPV年齢の関係から、東日本大震災の劣悪なストレス的環境による体重のMPV年齢のズレを解析し、震災によって生起する身体発育のリスクを検証した。被験者は対照群として、西日本地域から収集した小学1年から中学3年までの縦断的身長、体重の発育データがそろっている女子4659名とした。女子に限定したのは、身長と体重のMPV年齢が男子より早いために、中学期でほぼ身長、体重のMPVが検出されると判断したからである。そして、被災群としては、東日本大震災において、津波の被害を受けた(平成23年~平成31年)宮城県沿岸部の某中学校の小学1年生~中学3年生(6歳~14歳)女子48名であった。本研究の趣旨を十分に理解してもらい、発育測定で記録された身長と体重を使用した。その結果、身長と体重のMPV年齢のズレについて、対照群と被災群で比較検証したところ、有意差(P<0.05)が認められ、ストレス性体重増加による肥満化傾向が示唆された。しかし、平均的には被災群で体重のMPV年齢がズレていることは示されたが、すべての被災群女子のMPV年齢がズレているわけではない。そこで、身長のMPV年齢に対する体重のMPV年齢の回帰多項式分析から被災群における個々の体重のMPV年齢のズレを判定し、その判定された分布状況について検証した。その結果、被災群の宮城県女子において、身長のMPV年齢の割に体重のMPV年齢がズレている証左を導き出した。これにより、宮城県沿岸部における女子中学生の不自然な体重増加傾向が明らかになり、未だに東日本大震災の影響が学齢期の児童生徒の発育に大きなリスクを与えているという事が確認された。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の目的の中で、過去の研究においては主に福島県内の児童生徒を対象として研究を進めてきたが、当該年度においては、津波の被害が大きかった宮城県沿岸部の中学校の協力を得ることができた。そのことによって、これまで明らかにされてこなかった沿岸部での成長に及ぼす影響について研究を進めることができた意義は非常に大きい。また、すでに昨年度、3年生であった生徒達から協力を得ることができ、現在分析中である。そして、今年度3年生の生徒達からも協力が得られることとなっており、当初の計画通り進んでいると考えている。
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Strategy for Future Research Activity |
今年度については、昨年度報告した結果に加えて被験者数を増やし、分析を進めていく。前述のようにすでに昨年度3年生の生徒のデータは取得済みであり、現在分析中である。分析が済み次第、学会発表を予定している。 コロナ禍の状況であり、宮城県に行って調査を行うことが困難な状況である。対象校を増やしていきたいと考えているが現状としてはなかなか難しい。
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Causes of Carryover |
コロナ禍で研究発表は行ったもののすべてがオンラインでの開催であったことから旅費の支出がなかったこと、当初国際学会でも発表を考えていたがこれもコロナ禍で断念したためである。研究の進捗についてもおおむね予定通りであるが、可能であればさらに研究を進める考えがあったがコロナ禍で予定していた計画のみとなったことがある。次年度に向けてはさらに分析を進めるために分析環境を整え、学会にも参加を予定している。
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Research Products
(5 results)