2021 Fiscal Year Research-status Report
A Study of the Factor and Development Model of Autonomous Organization for Quality in Early Childhood Education and Care
| Project/Area Number |
21K02423
|
|---|
| Research Institution | Senzoku Junior College of Childhood Education |
|---|
Principal Investigator |
井上 眞理子 洗足こども短期大学, 幼児教育保育科, 教授 (40739182)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
坂田 哲人 大妻女子大学, 家政学部, 講師 (70571884)
松井 剛太 香川大学, 教育学部, 准教授 (50432703)
田澤 里喜 玉川大学, 教育学部, 准教授 (10439531)
松山 洋平 和泉短期大学, 児童福祉学科, 教授 (00586422)
高橋 優子 洗足こども短期大学, 幼児教育保育科, 講師 (10729031)
伊藤 路香 洗足こども短期大学, 幼児教育保育科, 講師 (10869514)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
|
| Keywords | 保育の質 / 自律型組織 / 組織要因 / 組織の成長モデル |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
2021年度の主要な研究業績は、全国の保育現場を対象にした園組織の実態を調査するためのアンケート作成とその実施である。
まず、本研究に関連するこれまでの調査報告、論文、実践等の知見を研究グループ内で共有した。これらの知見を活かし、研究代表の井上、分担者の坂田は、先行研究や多様な保育現場のフィールド調査で捉えた実態から、組織運営に影響を与える①管理職・リーダー、②人材、③システムの３つの観点の相互作用から組織の質が規定されるという仮説的なモデルを考案し、アンケートのデザインを試作した。
特に、井上・坂田が2014年度に実施した「保育所における人材育成の実態に関する調査」で使用した重要な項目を取り入れることをしつつ、幼稚園や認定こども園の実態から、項目の過不足について、分担者の田澤からの意見を反映し、項目を決定した。最終的には、研究グループでアンケート全体の内容を検討、修正し、12月にアンケートは完成している。園長用アンケートと職員用アンケートの２種類である。アンケートの実施は、2022年1月、全国1,000園に郵送で配布し、3月初旬に回収した。
並行して、研究代表者の井上と分担者の田澤による、組織要因と保育の質の関連性を捉える質的研究を行った。宮前おひさまこども園の亀ヶ谷元譲氏に研究協力を要請し、2021年7月に、幼稚園、認定こども園における保育内容（行事）の転換がもたらす組織の質変容について、管理職及び保育者を対象にインタビューを実施し得られたデータをSCATにより分析した。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究に関連する保育現場の実態に関する知見の共有を踏まえ、2021年度の主要計画の「全国の保育現場を対象としたアンケート調査」の作成及び実施が実現できた。ただし、回収率が予測より低かったことにより、データ回収についての課題が残った。
|
| Strategy for Future Research Activity |
2022年度は、2021年度に実施したアンケート調査のデータをもとに、「組織の質」を規定する要素の抽出、要素同士の影響、職位による相違を分析し、保育現場の実態を捉えることが第一の課題である。その上で、仮説的に捉えた①管理職・リーダー、②人材 ③システムの３つの観点の関係性やバランスにより、組織の類型を捉え、自律的に保育の向上を叶える組織、成長を続ける組織の様相を検討し、保育現場の組織の成長モデルの原型を考案する。
さらには、特徴的な組織を峻別し、①管理職・リーダー、②人材、③システムの特性や相互の関係性の強弱等の特徴と、その園の保育実践、職員の専門性や意識・育成の仕組み、職員の関係性やリーダーシップのあり方など、組織の実態と保育の質の関連性を参与観察、インタビューにより調査する。
|
| Causes of Carryover |
コロナ禍により県外移動、保育現場での訪問が実施できないため、2022年度以降に実施する。そのため支出していない旅費は、2022年度以降に繰り越し、フィールド調査を以後、実施する。また調査に伴う物品の購入が一部実施できていないものについては、2022年度に購入する。
|
