2022 Fiscal Year Research-status Report
Research on teaching music creation in Finnish school education
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21K02437
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| Research Institution | Hiroshima University |
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Principal Investigator |
徳永 崇 広島大学, 人間社会科学研究科(教), 准教授 (90326497)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
多賀 秀紀 富山大学, 学術研究部教育学系, 講師 (10824831)
河添 達也 島根大学, 学術研究院教育学系, 教授 (20273914)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 作曲 / フィンランド / 作曲教育 / 音楽創作 / Opus1 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、フィンランドの音楽教育の現場で活用が見られる作曲教育支援データバンク「Opus1」の実体、および使用事例について調査し、日本の教育現場への応用の可能性を探る事を目的としている。本年度はその２年目にあたり、研究代表者がフィンランドへ長期滞在し、実地調査を行った初年度の成果を踏まえ、研究分担者と共に再度現地に訪問し、「Opus1」の普及状況や現場の使用事例について、情報の収集と分析を行う予定であった。しかし、ロシアのウクライナ侵攻による国際情勢の混乱により、渡航に係るコストが大幅に増加する事態となった。この状況は今後も継続することが予想され、研究計画に修正の必要が生じたことから、海外への渡航は保留し、現地の教師とメール等を介して連絡を取りあう形で調査を行った。その結果、彼らは自身の教育方針に照らし、Opus1の教材を適宜可変したり、複数を組み合わせたりしながら活用していること、また教師が音楽作成ソフトなどICTを積極的に活用している事が明らかとなった。併せて、研究の最終年度における日本国内での応用実践に向けて、学校教育における音楽創作学習の現状に関する予備調査を行った。これは島根県の高等学校教員を対象とした聞き取り調査であり、音楽創作学習は一定程度の長い単元時間が必要なこと、ICT機器の普及が進んで音楽創作学習内容の可能性は広がったが、実際の学習に入るまでの準備が大変なこと等の課題が報告された。一方で、このような課題があったとしても、教師の工夫による教育実践の好事例も見受けられることや、日常的に生徒自らが関連ソフトを用いて創作を行っている現状も見られた。これらのことは、音楽創作に係る豊富なアイデアを提供するOpus1のシステムが、教師の負荷を軽減し、効果的な音楽創作指導を実現する上で有効である可能性を示唆している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
初年度は、研究代表者がフィンランドへ長期滞在し、現地の教育機関等との関係構築と、予備的な調査を実施した。２年目となる本年度は、当初、研究代表者及び研究分担者の計３名でフィンランドへ渡航し、作曲教育支援データバンク「Opus1」を活用した音楽創作指導の現場を訪問する予定であった。しかし、ウクライナ情勢の悪化に伴う航空運賃の高騰に伴い、予算を大幅に上回ることが判明したため、本年度内の渡航を保留し、オンラインでの連絡等で可能な範囲の調査を中心に実施した。このため、フィンランドにおける教育現場の状況や、Opus1の普及の度合い等についてデータを収集するという目的が、一部達成できなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、作曲教育支援データバンク「Opus1」がフィンランドの教育機関においてどの程度普及しているのか、そしてどのように活用されているのかについて、更なる情報収集を行う。併せて、日本国内の音楽教育の現場における音楽創作指導の状況とニーズについて追加調査を行い整理する。その上で、日本の教育現場に合った音楽創作指導法を立案し、いくつかの学校を対象に実証実験を行う。その結果を踏まえ、日本の現状に合う効果的な音楽創作指導法と教材の開発を行い、その成果を広く発信する。なお、国際情勢の混乱は今後も続き、航空運賃の現状が継続することも予想されることから、研究者のフィンランドへの渡航については次年度も実施せず、日本国内での調査と実証実験を充実させる方針である。
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| Causes of Carryover |
本年度は、ウクライナ情勢の悪化による航空運賃の高騰に伴い、当初予定していた研究代表者及び研究分担者の計３名によるフィンランドへの渡航を保留したため、当該の次年度使用額が生じた。更に今後も航空運賃の現状が継続する可能性も高いこと、及び国内での実証実験を充実させる上で楽器を準備したり、補助要員を配置したりするなど、予算拡充の必要が生じたことから、研究者の渡航は次年度も見送り、その費用を日本国内の調査へと充てる方針である。
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