2021 Fiscal Year Research-status Report
自然情報と防災を包括した教員養成地学分野の防災教育プロセス構築
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21K02458
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| Research Institution | Niigata University |
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Principal Investigator |
藤林 紀枝 新潟大学, 人文社会科学系, 教授 (20238603)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高清水 康博 新潟大学, 人文社会科学系, 准教授 (10446370)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 防災教育 / 教員養成 / 地学教育 / 火山性地すべり / マグマ水蒸気爆発 / 歴史地震 / 津波堆積物 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は，a) 防災教育の観点から小・中学校理科の地学分野「流水の働き」，「土地のつくり」，および「大地の変動」の学術的基盤の再整備を行い、その上で，b) GIGAスクール時代に最適化したオンラインでのリアルタイム自然情報または情報データベースの活用，c) 身近な自然素材の活用，およびd) 災害発生（水害，火山災害，地震災害）の危険予知と避難行動の4点からなる一連の防災教育プロセスの構築を目指している。本年度は、c)の自然素材の調査・研究を行なった。1つは新潟市南部の海岸沿いにある角田山を構成する中期中新世火山砕屑岩類の調査・研究で、地質調査の結果、海底火山の山体崩壊を起こした海底地辷りを発見し、上下の地層の岩石記載学的研究及び岩石試料のXRF分析から、その発生時期は、角閃石複輝石デイサイト及び安山岩の活動時期であったことを明らかにした。これは、一般的に粘性が高めと考えられるデイサイト質から安山岩質マグマの活動期に山体崩壊が起こりやすかったことを意味し、浅海域の火山で発生しやすいマグマ水蒸気爆発に伴う海底土石流の形成過程のモデルとなりうる。また、海底土石流から混濁流に遷移した結果、累重する粗粒層の間に剪断変形しやすい細粒層が含水条件の堆積物として形成されることが、海底地すべりの原因の1つであることがわかった。もう１つは、東北地方太平洋沿岸の福島県浪江町に分布する津波堆積物の調査・研究で、現地で合計６箇所のボーリングコアの採取を行い、その解析結果から、過去5000年の間の津波堆積物の層を４枚から５枚確認できた。この成果は、歴史時代に起きた津波を伴う地震の発生周期の検討にも繋がり、防災教育に果たす役割は大きい。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナ感染拡大により、県を跨ぐ移動や宿泊が制限された。そのため、国内学会への参加ができず、旅行を伴う調査・研究が十分に実施できなかった。また、参加予定だった国際会議(IAVCEI2022, ニュージーランド)が延期となり、角田山の中新世火山性崩壊堆積物と海底地すべりについての発表を実施できなかった。一方で、純水作成装置を購入することにより、角田山火山岩類の化学組成分析、福島県浪江町に分布する歴史時代の津波堆積物の解析を行うことができ、火山発達過程と災害との関係、及び歴史地震に伴う津波堆積物についての新しい知見を得るに至っている。また、PCを一台購入して、分析データの処理や学習コンテンツの作成準備に活用できた。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度は、本年度の調査で明らかにした角田山の中新世火山性崩壊堆積物と海底地すべりの研究成果を基に、火山発達史における活動休止期間の侵食作用、マグマ水蒸気爆発、海底地すべりイベントの発生等を解説できるモデル図を作成する。またそれらを用いた解説動画作成し、現地の説明でも使用できる学習コンテンツにする計画である。地震・津波災害に関しては、福島県浪江町の学校と連携して、「歴史地震の証拠」としての津波堆積物の研究成果を解説する教材を開発する予定である。そのため、さらに調査・研究を行う。また、地震の教材として、google earth, オンライン地形図（国土地理院）、Hi-net及びK-net（防災科学研究所）などを活用した、GIGAスクール時代に対応した防災教育に関する一連の学習内容を作成する予定である。
他に、昨年度延期となった国際会議(IAVCEI2022, ニュージーランド)が2023年1月30日から2月3日に予定されているので、参加して研究成果の発表を行う予定である。
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| Causes of Carryover |
新型コロナ感染症拡大によりニュージーランドで開催予定だった国際会議が延期となり、出席できなかったため旅費の使用ができなかった。2023年1月30日から2月3日に開催が予定されているので、出席を計画中である。また、新型コロナ感染症拡大により佐渡島や県外の調査が制約され、その旅費及び調査補助者の旅費と人件費の使用ができなかった。そのため、これらを繰越して、2022年度, 2023年度に使用する予定である。その他、調査及び学会にて使用する予定だったiPadの購入を延期したため、2022年度に購入する予定である。
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Research Products
(1 results)
