2021 Fiscal Year Research-status Report
SDGsに対応した教師教育に資する学習スキル開発に関する研究
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21K02499
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| Research Institution | Mejiro University |
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Principal Investigator |
中山 博夫 目白大学, 人間学部, 教授 (80406561)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
石田 好広 目白大学, 人間学部, 教授 (40783949)
多田 孝志 金沢学院大学, 文学部, 教授 (50341920)
和井田 清司 武蔵大学, 人文学部, 教授 (50345542)
成田 喜一郎 東京学芸大学, 教育学研究科, 研究員 (80456251)
峯村 恒平 目白大学, 人間学部, 専任講師 (50759371)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | SDGs / 学習スキル / 教師スキル / 学習・教師スキル / 教師教育 / ESD / コミュニケーションスキル / 共創型対話 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
SDGsに対応した学習スキルの概念を明確にした。その研究については、「SDGｓに対応した学習スキルの概念に関する研究」『目白大学総合科学研究』に発表した。その内容は、本科研費研究の研究分担者である多田孝志を中心とした学習スキル研究会の研究成果を基にしてSDGs17の目標の内容を取り入れたものである。すなわち、コミュニケーションスキル（共創型対話）、情報活用スキル、自己啓発スキルを基盤として、それらの学習スキルを組み合わせてSDGsについて探究する単元カリキュラムである。学習スキル研究会では教師スキルについても研究していた。教師スキルは学習スキルの基礎となるものとして考えられていた。本科研費研究では、教師の働きを学習者と共に活動する並走者として考えた。つまり、教師スキルを主体的・対話的な学習を推進する学習スキルによる学習を促進するものであり、ファシリテーションとして考えた。そのように考えると学習スキルと教師スキルは一体のものである。そこで学習・教師スキルと呼ぶことにした。
そして、SDGsの17の各目標に即した学習・教師スキルの単元カリキュラムを開発してきた。例えば温暖化等の気候変動、リサイクル、防災・減災、貧困等の単元カリキュラムである。現在、鹿児島県大崎町・大崎町教育委員会と提携して実践研究を進めようとしている。3月に大崎町役場を訪ね打ち合わせをするはずであったが、新型コロナウィルスまん延のために訪問が叶わず、Zoomを利用して大崎町役場企画調整課、教育委員会指導主事、町内の小中学校に学校長、研究主任と打ち合わせを行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
SDGsに対応した学習スキルの概念を明確にし、教師スキルと一体となった学習・教師スキルとして考えた。そしてSDGsの17目標に即した、30以上の単元カリキュラムとしての学習・教師スキルを開発してきた。それを鹿児島県大崎町・大崎町教育委員会と連携して実践研究を進めることになっている。そのような状況であるので、おおむね順調と考える。
ただ、３月に大崎町で打ち合わせをすることになっていたが、新型コロナまん延のためにZoom会議になってしまい、今後実際に大崎町まで出かけられるかどうかという不安因子がある。
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| Strategy for Future Research Activity |
２年次には学習・教師スキルを洗練化させていき、大崎町・大崎町教育委員会、各学校と連携してSDGsに対応した学習・教師スキルの実践研究を進める。また、実践者である教師の意識変化について調査し分析する。
３年次には大崎町・大崎町教育委員会、各学校と連携した実践研究をさらに進め、学習・教師スキルの有効性を検証する。また、実践者である教師の意識調査もさらに進め、学習・教師スキル（主体的・対話的な学びとファシリテーションとしての指導による学習観・指導観の転換）の実践が先生方の意識変容にどう影響しているかを調査・分析する。
学習・教師スキルをHPで公表する。また、学習・教師スキルとその教育実践の教師の意識変容を研究報告書にまとめる。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウィルス蔓延のために、対面で研究会ができずすべてZoom研究会であった。また、新型コロナウィルス蔓延により大崎町への出張もできていない。そのため、旅費が執行されていない。また、研究報告書作成のために3年目に必要経費がかさむために執行を控えた部分もある。
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