2022 Fiscal Year Research-status Report
スパイラルを重視した数学的活動を実現する教授活動と教師の力量形成過程の解明
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21K02512
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| Research Institution | Ibaraki University |
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Principal Investigator |
荻原 文弘 茨城大学, 教育学部, 准教授 (30846390)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
両角 達男 横浜国立大学, 教育学部, 教授 (50324322)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 数学教師 / 教授学的知識の成長 / 力量形成過程 / 授業観 / 認知・判断・行動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、中学校・高等学校の数学授業において、「新たな意味形成と数学的な洞察の循環」を促す、スパイラルを重視した数学的活動を実現する、数学教師の教材観や授業観を含めた教授学的知識の成長過程、授業における数学教師の意思決定と教授活動の力量形成の過程を解明することである。
この目的の達成に向け、令和４年度は、前年度までの研究成果を踏まえ、数学教師の教授学的知識の成長過程、授業における数学教師の意思決定と教授活動の力量形成過程やその評価方法等に関わる研究全体の理論的枠組みの構築とその修正をさらに進めた。また、教職大学院生（現職）と大学教員の協働による単元開発、授業設計、授業の省察と改善に向けた「理論と実践の往還」に関する検討を具体的に進めた。
教職大学院生（現職）と大学教員の協働による、スパイラルを重視した数学的活動の実現を意図した中学校１学年単元「一次方程式の応用」の開発、授業設計、授業の省察と改善を繰り返し行う一連の活動過程の分析では、教職大学院生（現職）の授業観や学習集団観の変容、およびそれらを具現するための具体的方策を獲得していく様相がみられた。教職大学院生（現職）の授業づくりにおける発言、教授活動における行動を分析しながら、教授活動の変容と授業観の関わりについて考察を進めた。さらに、教職大学院生（現職）や学部生の授業観察において、同一の観察法による授業認知、協働による省察が、教職大学院生（現職）の授業観、学習集団観等に及ぼす効果について、具体的な研究方法の検討と計画をすすめている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
令和４年度の研究目的である、数学教師の教授学的知識の成長過程、授業における数学教師の意思決定と教授活動の力量形成過程に関するデータを質的に分析する考察を進めることができた。具体的には、教職大学院生（現職）と大学教員の協働による、スパイラルを重視した数学的活動を実現することを意図した授業づくりに係る一連の活動における、教職大学院生（現職）の教授学的知識の成長過程、教授活動の力量形成過程に関する考察を進めた。また、教職大学院生（現職）の授業観の変容および授業における認知の成長と、授業における判断や行動の変容に関わる考察を進めている。さらに、同一の授業観察法による、教職大学院生（現職）と学部生の授業認知に係る比較、協働による省察の効果に関する研究も計画を進めている。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和５年度は、前年度までの研究成果を踏まえ、研究全体の理論的枠組みの更なる修正を図る。また、数学教師と大学教員、教職大学院生と大学教員の協働による単元開発、授業設計、授業の省察と改善に向けた「理論と実践の往還」の体制の構築に関する考察もさらに推進する。さらに、授業者の指導方法や授業観察に関する分析方法として、視線計測装置によるデータ収集とその分析に着目し、その分析方法に関する考察を進める。
そして、例えば、令和４年度と異なる数学教師や教職大学院生を対象とし、スパイラルを重視した数学的活動による中学２年の単元「文字式」等の教授単元の開発・授業実践、および授業の省察と改善を行う一連の活動において、授業づくりにおける教師の発言、教授活動における数学教師の行為、数学教師の教授活動の変容と授業観の関わりについて質的データを収集・分析し、教師の教授学的知識の成長過程の考察を進めたい。
なお、これらの研究で得られた知見は、数学教育関係の学会における論文発表や、学会誌への投稿論文を通して発信する。
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| Causes of Carryover |
１）令和４年度実施の国内の学会に参加するための旅費としての使用を当初予定していた。参加した研究大会が対面開催でなく、新型コロナ感染拡大防止に伴う、オンライン開催の形になったため、次年度使用額が生じた。
２）視線計測装置のレンタル料としての使用を当初予定していたが、研究協力校における教授実験の分析方法を変更し、視線計測装置をレンタルしなかった。そのため、次年度使用額が生じた。次年度は、研究を推進する中、視線計測装置の購入も検討しつつ、視線計測装置を活用した授業認知に係る研究の推進に使用する。
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Research Products
(5 results)
