2022 Fiscal Year Research-status Report
理科の見方・考え方を働かせる探究の過程を経る小中学校理科カリキュラムの開発と評価
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21K02522
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| Research Institution | Shimane University |
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Principal Investigator |
栢野 彰秀 島根大学, 学術研究院教育学系, 教授 (50466471)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
森 健一郎 北海道教育大学, 大学院教育学研究科, 教授 (70710755)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 理科の見方・考え方 / 探究 / 問題解決 / 中学校 / 小学校 / 授業実践 / 主体的に学習に取り組む態度 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究初年度のうちに本研究の３つの目標のうち、１番目と２番目の目標は達成されたので、研究２年目になる本年度は３番目の目標である「評価の在り方」について主に研究ができた。もちろん、１，２番目の目標である理科カリキュラムを構想・実践しながら、実践を通した「評価の在り方」の研究である。
研究成果の公開は、学会発表２件、学術論文４報、成果報告書１冊、研修会２回できた。
学会発表は、日本理科教育学会第７２回全国大会、日本科学教育学会２０２２年度第３回研究会で口頭発表した。学術論文は、『島根大学教育臨床総合研究』１報、『島根大学教育学部紀要』１報、『学校教育実践研究』2報、報告した。いずれも、理科の見方・考え方を働かせる探究(問題解決)の過程を経る授業を行い、今、現場の教員が困っている「主体的に学習に向かう態度」の評価の在り方について検討を加えたものである。口頭発表は、小中双方での検討１報、中学１報であった。学術論文は小学校での検討2報、中学校１報、小学校・中学校双方１報であった。
成果報告書は、『理科の見方・考え方を働かせる探究(問題解決)の過程を経る小・中学校の授業実践２』と題された、一カ年間の実践事例集を研究協力者の小・中学校教員とともに編集・発行し、島根県松江市内の全小・中学校に今年５月末までに配布が完了する。この実践事例集には、小学校の事例2報、中学校の事例１報が報告されている。このうち、小学校１報、中学校１報は学会発表・学術論文で報告した以外の実践例の報告ができた。
研修会は、春と冬の２回開催できた。山陰両県の小・中学校教員向けの研修会を開催できた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の３つの目標のうち、「①小・中学校理科の各学年・各単元で子どもが働かせる理科の見方・考え方を整理する。」については研究初年度中にできた。「②理科の見方・考え方を働かせる理科カリキュラムを構想・実践する。」及び「③子どもが働かせる理科の見方・考え方の評価の在り方を明らかにする。」について、小学校６年１単元、３年１単元、中学校１年１単元、２年１単元、３年１単元のカリキュラムを構想し実践できた。これらの実践は、「主体的に学習に取り組む態度」の面からの評価の在り方に検討を加えた。
①については概ね研究初年度に整理できた。②，③については、小学校でも中学校でも数単元しか授業実践が行われていない。今後２年間で小学校・中学校の可能な限り多くの単元で授業実践を行い、評価の在り方に検討を加えるべき課題が残されているので、「概ね順調に進展している。」という自己評価となった。
昨年度、評価については研究計画書より射程を広く取らないといけないのではないか、という課題が出た。非認知的能力である「態度」の評価と合わせて検討を加えないと、本研究の目的①②の趣旨の達成は難しいのではないかという考えからである。広く取った射程は「主体的に学習に取り組む態度」の評価の検討であった。
「態度」の評価に検討を加えることで、1)記述分析に行動分析をつけ加えて評価を行う必要があるのではないか、2)同一の学習場面で「思考・判断・表現」と「態度」の評価は可能ではないか、3）評価の際には評価基準の作成が必要不可欠ではないか、4）「自己調整し続ける」という考え方を導入すれば良いのではないか、という諸点までには課題が整理できた。しかし、これらはいずれも我々の仮説の段階に過ぎないことと、一単元や学期、学年を通じての「態度」の評価の在り方については未踏となっているため、「概ね順調に進展している。」という自己評価となった。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度も、実践研究の成果を可能な限り多く口頭発表（日本科学教育学会、日本理科教育学会、日本教科教育学会等）及び学術論文（学校教育実践研究、島根大学教育学部紀要、島根大学総合臨床研究等）の形で発表し、広く成果を公表する。年度末には実践事例集第３巻を発行したい。その他、教員研修会も行いたい。
今年度も①，②，③全てについて研究計画書通り、小・中それぞれについて可能な限り各校種・各学年・各単元の具体についての実践的知見を蓄積していく。
③の評価については、研究計画書に記載した評価の３つの観点のうちの認知的能力といえる「知識・技能」と「思考・判断・表現」だけを「理科の見方・考え方」と関連づけた評価を行うのではなく、非認知的能力といえる「主体的に学習に取り組む態度」の評価とも関連づけないといけないことが先年度までに分かったので、この点に重点的に検討を加えたい。
「態度」の評価については、先年度３つの仮説が立った。今年度はこれらの仮説を確かめる取り組みを行うとともに、未踏である一単元や学期、学年を通じての「態度」の評価の在り方についてについても実践的知見を蓄積する。特に、同一の学習場面で「思考・判断・表現」と「態度」の評価がは可能であることが確かめられれば、研究計画段階で視程に入れていた「知識・技能」と「思考・判断・表現」と研究を進めていく中で明らかになった「態度」の評価を融合させて、総合的な評価が行えると現時点では考えている。この点を今年度は明らかにしたい。
加えて、本研究組織が新たに検討を始めた「自己調整し続ける」という捉えの妥当性も一連の取り組みによって明らかにしたい。このことによって、「主体的に学習に取り組む態度」を含めた授業の評価の際には、「粘り強い側面」と「自己を調整しながら学習に取り組む側面」をどのように取り入れれば良いかの一つの方途が見えてくると期待している。
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| Causes of Carryover |
調査旅費（約20万円）の支払いが翌年度（2023年4月）になった。
印刷製本費（約12万円）の支払いが翌年度（2023年5月）になる。
上述した2つの支払いで、2021、2022年度にコロナウイルス感染症の影響で旅費が使えなかった分の執行残が残るのみとなっている。
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