2022 Fiscal Year Research-status Report
批判的思考力育成のためのハイブリッド型理科授業プログラムの開発
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21K02550
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| Research Institution | Hiroshima University |
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Principal Investigator |
木下 博義 広島大学, 人間社会科学研究科(教), 准教授 (20556469)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山中 真悟 福山市立大学, 教育学部, 講師 (10845465)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 批判的思考力 / 理科授業 / 指導方略 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、理科における批判的思考力に関する先行研究を統合的に整理するとともに、教師の指導実態を調査し、教師主導と学習者主体を接合するハイブリッド型の指導方略によって、児童生徒に批判的思考力を獲得させる理科授業プログラムを構築・評価することであった。この目的を達成するため、一年次では、教師を対象とした指導実態の調査を実施するとともに、小学校において教師主体の「導入アプローチ」にイマージョン的要素を組み込んだハイブリッド型の指導法を考案し、試行調査を実施した。
一年次で得た結果を踏まえ、二年次では、児童主体でよりよい解の追究を行わせることをねらった指導法を考案し、実践と検証を行った。具体的には、授業で扱う題材にSTEAM 教育の要素を取り入れることによって、児童が課題に対して拡散と収束の思考を組み合わせながら批判的思考を働かせることを期待した。そして、第６学年「電気の利用」の単元において、プログラミングによって自動ブレーキの車を製作する活動を取り入れた。実際の活動としては、少人数グループで１台の車体とタブレット端末を使用し、交代しながら児童が考えた内容を順番に行わせた。また、動作確認を繰り返しながら車体やプログラムを改善していく必要があることや、自動ブレーキのためのプログラムとは別に、車の発進や停止を制御するプログラムが必要であることなどについても、適宜言葉がけを行った。
量的な分析のみならず、開発した質的な分析も導入して検証した結果、考案した指導法による授業実践によって、児童は試行錯誤する中で批判的思考を働かせ，課題を解決するためのよりよい車体やプログラムを主体的に追究できたことが明らかになった。この指導法は、教師主体の指導法と組み合わせることにより、単元を通したハイブリッド型指導方略を構築するうえで、重要な要素になるといえる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の二年次の計画は、主に次の２つであった。（１）一年次に行った小学校での調査に続き、中学校においても「導入アプローチ」を取り入れた指導法を考案するとともに、調査を実施すること、（２）自己報告式の尺度では対応できない思考態度に焦点を当てた新たな質的評価方法を開発し、試行する。
（１）については、新型コロナウイルス感染症の影響により、当初予定していた中学校での本格的な調査を見送り、一年次に得た結果を踏まえ、再度小学校での調査を中心的に行った。しかしながら、協力の得られた中学校において予備的な調査を行い、三年次に向けての方向性を見いだした。（２）については、小学校における評価方法として、児童の記述や発話を用いる質的な分析方法を開発した。
今年度予定していた中学校での調査はできなかったものの、来年度については調査の目処が立っていることと、２年間にわたる小学校での調査結果を活かす利点もあることから、研究は概ね順調に進展しているといえる。
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| Strategy for Future Research Activity |
まずは、中学校における調査を早い段階で実施する予定である。そして、３年間の研究を整理し、小学校・中学校における「教師主導＋児童生徒主体」のハイブリッド型の指導プログラムを構築する予定である。指導プログラムの具体としては、小学校・中学校それぞれ２から３単元での実施を検討している。さらに、研究の成果を国内学会および国際会議で発表するとともに、国際誌も含めて論文投稿することを計画している。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染症の影響により、調査や学会発表の一部を中止した。次年度使用額については、調査経費や学会参加旅費として使用する予定である。
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