2023 Fiscal Year Research-status Report

大学生の健康観察の活用状況から、初等中等教育での自己管理能力育成の方策を提案する

Research Project

Project/Area Number	21K02579
Research Institution	The University of Tokushima
Principal Investigator	石井有美子徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(医学域), 助教 (50897874)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	奥田紀久子徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(医学域), 教授 (60331857) 田中祐子徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(医学域), 准教授 (10535800) 森健治徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(医学域), 教授 (20274201) 西岡伸紀兵庫教育大学, 学校教育研究科, 教授 (90198432)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2025-03-31
Keywords	健康観察 / 日常生活への活用 / 自己管理能力
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は，①大学生の健康観察結果の日常生活への活用状況と活用を促進・阻害している要因を究明する．②初等中等教育において育成すべき自己管理能力の指導方法について養護教諭等を対象とした半構造化面接により見出す．③自己管理能力の指導についての今後の指導方法を提案することである. ①の質問紙調査は，2022年に3大学で実施した．健康観察は全体の約8割が実施していた．日常生活への活用への関連性については，ソーシャルサポート保護者，ヘルスリテラシーの疾病予防，大学3年，4年が関連を示した．調査結果については，全データの分析結果を，日本健康教育学会で報告した（2023年7月）．また，大学１年生のデータ結果を East Asian Forum of Nursing Scholars （2024年3月）で報告した．加えて，医学部女子のデータの分析結果は，論文投稿中である．さらに，①の研究の基礎資料となった児童生徒の健康観察結果の日常生活への活用の調査結果の一部（質的研究）を，日本学校保健学会で報告した（2023年11月）． ②のインタビュー調査は，2024年2月から3月に公立小中学校に勤務する養護教諭10名に行った．その結果，健康観察結果の活用に関する教科外の集団の保健教育は十分行えていなかった．実践例としては，「健康観察を実施することの意義」「自分の健康状態の伝え方」「体調が悪い友だちへの対応」「からだとこころのつながり」等であった．集団の保健教育が実施困難な理由としては，「症状の訴えが個人で異なる」「症状が起こる原因が様々」「保健教育の時間が確保しにくい」ことがあげられた．集団の保健指導で指導可能な内容としては，「健康観察実施の意義，必要性」「心と体の症状の意味とその対処方法」「健康観察の結果と生活習慣との関連」等であった．
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 研究開始の2021年度は，本研究の基礎資料となる児童生徒の健康観察結果の活用状況における調査（2020年度）の分析，論文化を優先したため，①大学生の調査に着手するのが約１年遅れた．また，大学生の調査は予定通り進んだが，論文化に時間を要した．現在，②小中学校教員へのインタビュー調査が終了したところであり，今後の指導方法を提案するところに至っていない．以上の状況を総合的に勘案し，現在までの進捗状況は「遅れている」と判断した．
Strategy for Future Research Activity	今後の計画としては，②のインタビュー調査の研究成果の取りまとめを速やかに行い，学会発表で公表していく．③の健康観察結果の日常生活への活用に向けた保健教育の提案については，インタビューの結果の分析を踏まえ，小中学校での保健教育に活用できるよう学習指導案を検討していく．
Causes of Carryover	2022年度実施の質問調査のデータ入力代行のための予算を計上していたが，研究者自身が入力したため未使用額が生じた．また，2023年度実施のインタビュー調査では，当初対面でのインタビューを予定していたため，交通費の予算を計上していたがzoomでのインタビューになったため未使用額が生じた．さらにインタビューのデータ代行の予算を計上していたが，研究者の所属機関変更に伴い依頼できていないため未使用額が生じた．今後の計画として，所属機関変更に伴い研究環境を整えるためパソコンの購入とインタビュー調査のデータ代行，学会発表参加費等で使用する予定である．