2022 Fiscal Year Research-status Report
情報モラル教育を推進できる若手教員育成プログラムの開発と検証
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21K02619
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| Research Institution | Matsuyama University |
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Principal Investigator |
作田 良三 松山大学, 経営学部, 教授 (10314717)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
久保田 真功 関西学院大学, 教職教育研究センター, 教授 (00401795)
白松 賢 愛媛大学, 教育学研究科, 教授 (10299331)
尾川 満宏 広島大学, 人間社会科学研究科(教), 准教授 (30723366)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 情報モラル教育 / 教育課程 / 教員育成プログラム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、小・中学校における情報モラル教育を、教育課程と関連づけながら推進するための理論的基盤を明らかにし、その理論を活用し教育実践を展開できる若手教員の育成プログラムを開発することを目的に据えている。
2022年度は、大学院授業科目「教育課題解決のための教育プログラム開発演習」で授業開発した教材(2021年度)を活用し、トラブル事例のケース・スタディとリスクマップの実践開発を行った。これらの教材を用いて、愛媛大学教職大学院生6名が、情報モラル推進員として複数の小中学校で授業実践を行った。そのうち、小中学校5校において、授業の事前事後に児童生徒に対して意識調査を実施（うち1校は、事前調査のみ実施）し、危機回避行動やトラブルへの対応等に関する意識の変容について分析を行った。分析結果の一部として、授業内のケース・スタディ（ソーシャル・ゲーム内でのコミュニケーショントラブル）で考察した「直接会って行う対話の重要性」「大人への相談の重要性」について、回答割合が増加しており、一定の危機回避行動の認知を高めたり、考えさせたりする一助になっていることがわかった。一方、学年段階により、教材に関する自身の経験やイメージを想像することの困難性があるなど、発達段階等を考慮した教材開発の必要性が今後の課題として浮かび上がってきた。2022年度は、これらの成果や課題を学会発表および投稿論文として整理し、発表した。
今後は先に示した課題をもとに、教材を改善し、継続的に実践研究の成果分析と、事前事後意識調査の分析による、本教育プログラムの効果検証を行う予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2022年度は、2021年度以前からの課題であった授業実践と、児童生徒への意識調査を複数の小中学校において実施することができた。また、それらの成果を学会発表や投稿論文として整理することができた。研究計画はおおむね順調に進展しているといえる。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後継続して、実践研究の成果分析と、事前事後意識調査の分析による、本教育プログラムの効果検証を行う一方、修了生へのフォローアップの実践を蓄積することによって、教材開発を推進していき、研究成果を適宜公表していく。
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| Causes of Carryover |
コロナ禍の影響のため、学会や研究会に参加する旅費の支出がなかったためである。
学会への参加や研究会の開催、情報モラル教室への県内移動等の旅費のほか、調査データの入力管理等の人件費として使用する。
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