2023 Fiscal Year Annual Research Report
情報モラル教育を推進できる若手教員育成プログラムの開発と検証
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21K02619
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| Research Institution | Matsuyama University |
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Principal Investigator |
作田 良三 松山大学, 経営学部, 教授 (10314717)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
久保田 真功 関西学院大学, 教職教育研究センター, 教授 (00401795)
白松 賢 愛媛大学, 教育学研究科, 教授 (10299331)
尾川 満宏 広島大学, 人間社会科学研究科(教), 准教授 (30723366)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 情報モラル教育 / 教育課程 / 教員育成プログラム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、小・中学校における情報モラル教育を、教育課程と関連づけながら推進するための理論的基盤を明らかにし、その理論を活用し教育実践を展開できる若手教員の育成プログラムを開発することを目的に据えている。2023年度は、前年度までの研究成果を整理し、台湾教育社会学会にて国際学会発表を行った。
また、2023年度も継続して、大学院授業科目「教育課題解決のための教育プログラム開発演習」で授業開発した教材(2022年度)を活用し、実践開発を行った。特に、2023年度は、情報モラル教育におけるコミュニケーショントラブルに着目し、カード教材及び愛媛県警察本部が提供する情報モラル映像教材を用いて、ケース・スタディ型の教材開発を行った。これらの教材を用いて、愛媛大学教職大学院生4名が、情報モラル推進員として複数の県内小・中学校8校で授業実践を行った。そのうち、小学校1校の5・6年生を対象に、授業の事前事後に児童生徒に対して意識調査を実施し、危機回避行動やトラブルへの対応等に関する意識の変容について分析を行った。また、授業実践時に用いたワークシートの分析も行った。分析結果の一部として、事前事後の意識調査の分析結果から、ケース・スタディで考察した「直接会って行う対話の重要性」「大人（他者）への相談の重要性」について、回答割合が増加しており、一定の危機回避行動の認知を高めたり、考えさせたりする一助になっていることが明らかとなった。また、ワークシートの分析結果から、児童はSNSを通じた間接的なコミュニケーションでは大人に相談することが重要であり，直接的なコミュニケーションでは、まずは自身で解決しようと試みると考えていることが明らかになった。
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